さまざまな業界でEC化が進むなか、化粧品のEC販売を検討している方は多いと思います。しかし、化粧品ECは競合が多く、新規参入の難易度は決して低くありません。
そこで本記事では、化粧品ECが抱える現状の課題や市場規模を解説したうえで、サイト運営を成功させるためのポイントをご紹介します。
記事の後半では、化粧品ECの業務を効率化するためのECシステムもご紹介するので、化粧品ECを成功させたい方は、ぜひ参考にしてください。
化粧品ECの市場規模とEC化率
まずは、化粧品ECの市場規模とEC化率をみていきましょう。経済産業省が2023年に公表しているデータをもとに、それぞれ解説します。
国内化粧品ECの市場規模
| 分類 | 2021年※下段：前年比 | 2022年※下段：前年比 |
| 市場規模（億円） | 市場規模（億円） | |
| 化粧品、医薬品 | 8,552(9.82%増) | 9,191(7.48.%増) |
国内化粧品・医薬品のECの市場規模は、2021年が8,552億円、2022年が9,191億円です。2021年は前年から9.82%増、2022年は前年から7.48%増と市場規模はわずかながら上昇しています。
しかし、化粧品・医薬品ECの市場規模が爆発的に伸びた実績はここ数年なく、生活家電や生活雑貨などの分類と比較すると、市場規模は低水準といわざるを得ません。
化粧品業界のEC化率
| 分類 | 2021年 | 2022年 |
| EC化率（%） | EC化率（%） | |
| 化粧品、医薬品 | 7.52% | 8.24% |
化粧品のEC化率は2021年が7.52%、2022年が8.24%とわずかながら上昇しました。しかし、ほかの業種ではEC化率が20%を超えているケースも多いので、化粧品のEC化率は決して高くありません。
これは、化粧品EC市場が抱える、さまざまな課題と関係しています。
化粧品ECのビジネスモデルは2種類
化粧品ECのビジネスモデルは、「総合通販型」と「DtoC型」の2種類に分けられます。それぞれのビジネスモデルを紹介するので、自社の商品に適したものを選びましょう。
総合通販型
総合通販型とは、セレクトショップのように複数の既存ブランドの化粧品を集めて販売する方法です。総合通販型の化粧品ECでは、@cosme（アットコスメ）が広く知られています。
このビジネスモデルのメリットは、最初から知名度のある化粧品を販売できることです。有名ブランドの化粧品を仕入れることができれば、売り上げが立つまでにさほど時間はかかりません。
しかし、有名ブランドの化粧品はすでに多くのECサイトや店舗で販売されているので、競合が多い点には注意しておきましょう。価格競争を意識して薄利多売になりがちなため、利益率はどうしても低くなってしまいます。
DtoC型
DtoC（Direct to Consumer）型とは、自社でオリジナルの化粧品を製造し、自社のECサイトで直接販売する方法です。代表例としては、DHCが広く認知されています。
DtoC型のメリットは、まったく同じ商品を取り扱う競合が存在しないことです。価格設定においても、他社の動向をあまり気にする必要がありません。また、ほかの化粧品にはない強みをアピールして差別化できれば、多くの顧客を獲得できる可能性があります。
しかし、オリジナルの化粧品は、認知されるまでに時間がかかるというデメリットが存在します。したがって、売り上げがなかなか立たず、苦しい時期が続くことも覚悟しなければなりません。そのため、まずはマーケティングに注力し、商品の認知を図ることが大切です。
D2C販売や自社ECを構築する方法について、以下の記事で紹介しておりますので参考にしてください。
化粧品EC市場の課題
化粧品EC市場には、市場規模の増加を妨げるさまざまな課題が存在します。以下で、それぞれの課題をくわしく解説していくので、ぜひ参考にしてください。
実店舗で使用感を試したいニーズが高い
化粧品は、実際に使用しなければ、自分の肌に合っているかを確認できません。そのため、店舗に設置しているテスターで、使用感を試してから購入したいという方が多くいます。
したがって、使用感を確かめにくいECは、まだまだ利用率が低いのが現状です。今後化粧品ECの需要を高めていくためには、店舗に足を運ばなくても使用感を確かめられる「バーチャルメイクサービス」などを取り入れるとよいでしょう。
業界内の競争が激しい
化粧品は、ほかの業界と比較しても業界内の競争が激しい傾向にあります。とくに、化粧品のメーカーシェア率は大手5社がシェア率全体の約4割を占めていることから、新規参入の厳しさがうかがえるでしょう。
| 企業名 | 2019年売上高（百万円） | シェア |
| 資生堂グループ | 370,730 | 13.2% |
| 花王グループ | 340,360 | 12.1% |
| コーセーグループ | 205,800 | 7.3% |
| P&G | 104,420 | 3.7% |
| ポーラ・オルビス | 85,820 | 3.0% |
| ホーユーグループ | 71,390 | 2.5% |
| ユニリーバ・ジャパン | 64,445 | 2.3% |
| 日本ロレアル | 59,795 | 2.1% |
| ファンケル | 52,300 | 1.9% |
| ディーエイチシー | 43,000 | 1.5% |
| その他（2,990社） | 1,416,790 | 50.3% |
| 合計 | 2,814,850 | 100.0% |
一般的に業界内での競争を勝ち抜くためには、価格競争に勝つ必要があります。しかし、これから化粧品業界に参入する会社が大手化粧品会社に価格競争を挑むのは、現実的ではないでしょう。
そこで、化粧品業界の競争を制するためにも、デジタル技術を活用した販売戦略を組み立てることが有効です。ライブ配信を活用した商品の宣伝や、「オンライン」と「オフライン」の強みを組み合わせる「オムニチャネル」化を促進するなど、自社に適した施策を試してみましょう。
購入トラブルが多い
以下は、国民生活センターに寄せられた「化粧品をネットで購入した際のトラブル件数」を年度別にまとめたものです。化粧品は、定期コースで販売されることも多く、解約金関係のトラブルが多く寄せられています。
| 年度 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
| 相談件数 | 2,668件 | 3,272件 | 4,296件 |
多くの購入トラブルがあることから、ECサイトでの購入に警戒心を持つ消費者も少なくありません。
このようなイメージを払拭するためにも、ECサイト上で購入や解約に関する注意書きをわかりやすく明記するなど、クリーンなサイト運営が求められます。
新規参入の難易度が高い
前述の通り、化粧品業界は大手メーカーが業界シェア率の多くを占めており、新規参入の難易度は高くなっています。また、Googleのアルゴリズムでは大手メーカーの公式サイトやショッピングモールのページが上位に表示されやすくなっており、新規参入の自社サイトをGoogle検索の上位に表示させることもハードルは高くなっています。
そこで、新規参入の難易度を少しでも下げたいなら、以下の施策を検討してみてください。
- 既存メーカーとの連携
- インフルエンサーの起用
まず、既存メーカーとの連携が実現すれば、製造設備・技術・ノウハウなどを活用できます。既存メーカーのブランド力や販売チャネルを活かすことで、新規参入企業の知名度や信頼の獲得を早められるのがメリットです。
また、商品のプロモーションにインフルエンサーを起用すると、商品の認知度を効率よく高められます。
化粧品EC市場の成功事例
化粧品ECの成功事例を5つご紹介します。成功事例を参考に、自社に活かせるものは取り入れてみてください。
ファンケル
ファンケルは、1980年創業の化粧品・健康食品メーカーです。無添加商品を取り扱うなど、利用者の健康を第一に考える姿勢が高い人気を集めています。
同社の2023年3月期決算によると、売上高は前期比0.4％減の1,035億9,500万円でした。
店舗や海外販売の売り上げは、新型コロナウイルスの影響で落ちているものの、EC事業はその限りではありません。専用アプリの開発やLINEを活用したマーケティング施策の実施など、広告宣伝に力を入れることでEC事業は増収を実現しています。
新日本製薬
新日本製薬は、福岡県福岡市に本社を構え、化粧品・健康食品・医薬品などを企画・販売している会社です。主力商品である「パーフェクトワンシリーズ」を中心に、手軽にスキンケアを行える商品が注目されています。
また、同社はすべての製品を外部委託で製造しており、製品工場を保有していません。その分、商品の企画やマーケティングに注力し、順調に売り上げを伸ばしています。
2022年の9月期業績で公表している通信販売分野では、クッションファンデーションと「FOCUS」ラインのECの売り上げが伸び、361億700万円で着地しています。
オルビス
オルビスは、1985年に設立した化粧品メーカーです。研究開発とダイレクトマーケティングを得意としており、顧客の声を活かして商品を開発しています。
同社は、広告宣伝費を減らし、実店舗での接客販売とユーザーからのレビューといった口コミによって顧客を獲得しているのが特徴です。2018年には、ECサイトをリニューアルし、ユーザーの利便性を高めることで売り上げを伸ばしています。
再春館製薬所
再春館製薬所は、1932年創業の化粧品メーカーです。店舗販売は行っておらず、テレビ通販や現在ではEC販売にも力を入れています（新規顧客の約9割がオンライン経由）。
主力商品は「ドモホルンリンクル」で、売り上げの約9割を占めているのが特徴です。もともとは、コールセンターから見込み客に電話をかける「アウトバウンド」による販売を中心に行っていました。しかし、電話営業が強引だと問題視されるようになると、1990年以降は広告中心のインバウンドセールスに転換します。顧客満足度を高めるべく「インバウンド」のビジネスモデルに方向転換したことが、再春館製薬所の飛躍のきっかけといえるでしょう。結果的に顧客満足度は向上し、売り上げの9割以上はリピート客で構成されています。
また、2000年から自社ECを開始し、現在はAmazonやYahoo!ショッピング等にも出店しているものの、EC売上の98%は自社ECであり、自社ECだからこそできる手厚いサポートを行っているようです。
2023年3月期の通信販売事業の売上高は235億円となっています。
※参考：「再春館製薬所、「人の力」を活用しEC事業強化 『ドモホルンリンクル』の継続率を支える”肌のコンシェルジュ”」ネット経済新聞
ザボディショップ
ザボディショップは、イギリス生まれの自然派化粧品ブランドです。日本でザボディショップの商品を販売しているザボディショップジャパンは、2005年からECショップにて化粧品の販売を行っています。
ECサイト運営を始めた当初は、担当者の“勘”を頼りに在庫の分配を行っていたため、在庫の持ちすぎや、在庫切れなどのチャンスロスも発生していたそうです。その後受注管理システムを導入し、受注管理業務を効率化したことで、考える時間・手を動かせる余裕が生まれ、施策の実行スピードを上げることができました。システム導入後は2桁の成長率で売り上げを伸ばしています。
実店舗が全国で110店舗（2019年時点）あるなか、今後もECと実店舗どちらを重視するかではなく、お客様にオンラインとオフラインをいかに意識しないで商品を購入してもらえるかに重きをおいて、環境を整えていくそうです。
化粧品ECで売上アップを図るためのポイント
ここでは、化粧品ECで売り上げアップを図るためのポイントを5つご紹介します。
バーチャルメイクサービスを取り入れる
バーチャルメイクサービスとは、AIやAR（拡張現実）の技術を活用し、ユーザーの顔にまるで本物のメイクを施しているかのように見せるサービスのことです。ユーザーは、希望の化粧品を選び、自分の顔をアップロードすることで、Web上で化粧品の使用感を試せます。
このバーチャルメイクサービスを自社のサイトに取り入れれば、化粧品ECの課題である「実店舗で使用感を試したい」という問題を解決することが可能です。
リピーターを増やす
新規顧客獲得に注力し続けることは、広告宣伝費を圧迫するので、あまり賢い選択とはいえません。逆に、リピーターを獲得できれば、安定した売り上げを確保できるので、全体的な売り上げも伸ばしやすくなります。
リピーターを増やす方法としては、定期購入サービスの導入がおすすめです。化粧品は毎日使用するものなので、一度気に入れば継続して使う可能性も高く、お客様としても都度購入しに行く手間も省けるため、顧客満足度もアップするでしょう。
SNSを活用する
自社ECサイトの集客を行うためにも、SNSの活用は必須です。SNSは、ターゲット層へのリーチ力と拡散力が高く、商品やサービスの認知度を効率よく高められます。
具体的には、X（旧Twitter）やInstagramを活用して、サイトや商品の宣伝、キャンペーン情報の告知を行うとよいでしょう。
インフルエンサーとコラボする
化粧品の認知度を広げるための方法として、インフルエンサーとコラボするのも有効です。すでに多くのファンを獲得しているインフルエンサーに自社の化粧品を紹介してもらえば、認知度を爆発的に広められる可能性があります。
近年では、ショート動画で手短に紹介するケースが主流になりつつあるので、ぜひ取り入れてみてください。
公式サイトを充実させる
公式サイトを充実させることは、ユーザーの利便性アップにつながるので、結果的に売り上げの増加をもたらします。具体的には、以下の施策が有効です。
- 商品の口コミやレビューを掲載する
- 化粧品の使い方や組み合わせ方を紹介する
- 顧客の購入履歴や閲覧履歴を分析して、おすすめ商品を表示する
実際に、大手化粧品メーカーのコーセーは、メイク投稿コンテンツの配信を行うことで大きな注目を集めています。
オンライン接客をする
オンライン接客とは、店舗で美容部員が行っている「化粧品に関するアドバイス」のオンラインバージョンです。実際に、大丸松坂屋百貨店が展開する「DEPACO（デパコ）」では、美容部員がビデオチャットにて1対1のカウンセリングを実施しています。
オンライン接客を導入することにより、今まで店舗で化粧品を購入することにこだわっていた方でも、気軽に化粧品ECを利用しやすくなります。
ECの売り上げや集客を伸ばす方法については、以下の記事で解説していますので、ぜひ参考にしてください。
まとめ：化粧品ECで売り上げアップを目指そう！
化粧品ECは、商材の特性や実店舗の利便性との差などの理由から、ほかの分野に比べると市場規模は低いのが現状です。
しかし、バーチャルメイクサービスやオンライン接客など、新たな施策に挑戦する事業者も増えています。
また、化粧品ECではリピーター獲得が重要なポイントとなっていきますので、これから化粧品ECを運営しようと検討されている方は、本記事で紹介した成功事例や売り上げアップのコツを参考に、さまざまな施策を取り入れてみてください。
化粧品ECの運営を効率化するなら「ネクストエンジン」の導入を
化粧品ECをこれからはじめる方や既に運営されている方で、受注・在庫管理に不安をお持ちの方はいらっしゃいませんか？
「人手は足りないけれど、人件費を増やせない」「属人化した運用体制を変えたい」などEC運営の効率化を目指していらっしゃいましたら、ECサイト一元管理システム「ネクストエンジン」の導入をぜひご検討ください。「ネクストエンジン」には、受注・在庫管理機能をはじめとした、バックオフィス業務効率化に役立ちます。
など。
成功事例でもご紹介したザボディショップ様はネクストエンジン導入後、運営人員の削減に成功しています。また、システム操作が容易な点にも魅力を感じていただけているので、業務が属人化することを懸念されている方も導入を検討してみてはいかがでしょうか。
さらに詳しくは以下の記事もご覧ください。
なお、「ネクストエンジン」は、2023年6月よりサービス料金を改定し、基本料金が安くなりました。月3,000円の手軽な料金でご利用いただけるようになったため、小規模事業者やECサイト運営を始めたばかりの方にもおすすめです。
以下から無料で概要資料をダウンロードできますので、まずは概要をチェックしてみてください。
さまざまな業界でEC化が進むなか、食品をECで販売しようと検討している方も多いのではないでしょうか。
ただし、食品ECには多くの課題や注意点があります。
そこで本記事では、食品ECが抱える現状の課題や市場規模を解説した上で、売り上げ伸ばすためのコツをご紹介します。
記事の後半では、食品ECの業務を効率化させるためのECシステムもご紹介するので、これから食品ECに挑戦する予定の方は、ぜひ参考にしてください。
食品ECの市場規模はどれくらい？
食品ECの市場規模は、年々拡大し続けています。これは、EC市場全体の拡大に加え、巣ごもり需要や健康志向の高まりなどが原因です。
しかし、食品を含めた物販系分野は、サービス系分野と比較すると、市場規模の増加率がそれほど高くありません。
これは、後に紹介する、食品EC市場が抱える課題と関係しています。
以下では、食品ECの市場規模と食品業界のEC化率を具体的な数値を用いて紹介します。
食品ECの市場規模
経済産業省が公表している電子商取引に関する市場調査の結果によると、食品を含めた物販分野のEC市場規模は、2021年が2兆5,199億円、2022年が2兆7,505億円となっており、1年で市場規模が2,306億円も拡大しています。
増加率に注目すると、2021年から2022年にかけては9.15%増加しているものの、前年の14.10%の増加に比べると、やや増加率は低下しているのが現状です。
食品業界のEC化率
先ほどと同様に、経済産業省が公表している電子商取引に関する市場調査によると、食品分野のEC化率は、2021年が3.77%、2022年が4.16％です。
わずかながらに上昇しているものの、EC化率はまだまだ成長の余地があります。
食品ECの種類とその特徴
食品ECは、おもに3種類に分けられています。
それぞれの種類ごとの特徴を解説するので、自社に合った方法を模索してみてください。
一般的な食品ECサイト
一般的な食品ECサイトとは、食料品や飲料などをインターネット上で販売しているサイトのことです。主要な食品ECサイトとしては、Amazonがあげられます。
ただし、Amazonや楽天市場などのECモールに出店するケースだけが食品ECサイトに当てはまるわけではありません。
独自のサイトを運営している事業者や食品メーカーが直接ECサイトを運営し、販売しているケースも該当します。
ネットスーパー
ネットスーパーとは、ECサイトのなかでも、既存のスーパーマーケットがインターネット注文や自宅への配送に対応しているケースを指しています。例えば、イオンやイトーヨーカドーのネットスーパーが有名です。
近年、インターネット上で食品や飲料を購入できるネットスーパーの人気が高まっていますが、その理由としては以下の2つが考えられます。
- 重い商品を購入しやすい
- 買い物の途中でも購入額を把握できる
まず、通常のスーパーで買い物をする場合は、お米や飲料などの比較的重い商品は持ち帰るのに苦労します。また、まとめ買いをする際も、カゴに何円分の商品が入っているかを把握するのは困難です。
一方、ネットスーパーで注文した商品は自宅まで届けてもらえるので、重量を気にする必要がありません。買い物の途中でも購入額が表示されるので、現在の購入額によって購入量を調整しやすい点も人気の理由のひとつです。
サブスク型の食品EC
サブスク型の食品ECとは、毎月決まった日付に食品を届けるなど、定期的に食品の配送を行っているサービスのことです。有名なサービスとしては、有機野菜などの身体にやさしい食べ物をメインに配送しているOisixがあげられます。
サブスク型の食品ECには、メリット・デメリットがあるので、それぞれを以下にまとめました。
まず、サブスク型のサービスの特徴として、一度契約してもらえば安定して売り上げを確保できるメリットがあります。その分、解約された際は大きく売り上げが減少することになるので注意しなければなりません。
また、食品の発送量の目安が事前にわかるので、在庫量を調節しやすいのも特徴です。とくに、食品には賞味期限が存在するため、過剰在庫が減ることは企業の損失を減少させるとともに、食品ロスの減少にもつながります。
ただし、定期購入に対応したシステム構築が必須で、そのために初期費用が高額になりやすい点には注意しましょう。
食品EC市場の課題
食品EC市場には、拡大を妨げている3つの課題が存在します。
それぞれの課題を詳しく解説するので、対策を事前に検討する際の参考にしてください。
生鮮食品の鮮度の保持
肉や魚などの生鮮食品は、味や安全性を確保するためにも鮮度の保持が必須です。しかし、ECでは需要予測に失敗すると過剰在庫が頻繁に発生するので、生鮮食品の取り扱いは難易度が高いです。
また、生鮮食品の購入を希望する消費者は、鮮度を確かめるために実際に目で状態を確かめたいと考えるのが自然です。よって、食品ECの運営者は生鮮食品の鮮度を保つことはもちろん、鮮度をインターネット上でも確認できるようにすることが課題といえます。
過剰在庫については、以下の記事で解説していますので、ぜひ参考にしてください。
利益率が低い
食品はもともと販売単価が低く、利益率の低い商品です。食品の衛生管理や在庫管理などの業務に加え、ECでは発送業務や配送料負担も増えるため、利益率はさらに低下します。
そこで、食品ECの利益率を上げるためには、以下の対策が有効です。
- 商品単価を上げる
- 原価を下げる
- リピート率を上げる
- 物流業務を効率化する
手っ取り早く利益率を上げる方法として、商品単価を上げるという手段が考えられます。たしかに商品単価を上げれば利益率は上がりますが、顧客離れを引き起こす可能性もあるので、価格設定には十分注意しなければなりません。
また、原価を下げる方法としては、仕入れ先を複数に分担したり、大ロットで仕入れたりする方法があります。リピート率を上げる方法としては、会員制サービスやサブスク型サービスの導入がおすすめです。
物流業務の効率化を図る際は、配送や在庫管理をシステム化し、業務を一部自動化するのが効果的です。人件費の削減にもつながり、さらに利益率が高まります。
実店舗の利便性をどう超えていけるか
食品ECの普及が遅れている理由として、実店舗の利便性を越えられていないことが大きいでしょう。具体的には以下の2点が挙げられます。
- 食品の鮮度を自分の目で確かめられない
- 注文してから届くまでに時間がかかる
まず、食品ECはインターネット上で商品を閲覧するため、食品の鮮度を直接自分の目で見て確かめられません。
一方、実店舗であれば、生鮮食品の鮮度を直接確認できるので、消費者は納得した上で食品を購入できます。この不安要素をいかに克服させられるかが食品ECの課題です。
また、食品ECは注文してから届くまでに時間がかかります。一方、実店舗は当日に欲しい食品がすぐに手に入ります。
食品は、当日の夕食に使うなどのすぐに欲しいケースが多いので、注文から配達までのリードタイムをいかに縮めるかが事業者側の課題です。
リードタイムを縮める方法については、以下の記事で解説していますので、ぜひ参考にしてください。
食品ECを行うのに必要な資格はある？
食品ECを行う際は、「食品衛生責任者」という資格が必要です。食品衛生責任者は食品衛生法で定められた資格で、おもに食品衛生上の危害発生防止に努めることを役割としています。
また、取り扱う食品の種類によっては、追加で資格や許可が必要になることにも注意しましょう。
- 酒類：通信販売酒類小売業免許
- 精肉：食肉販売業許可
- 鮮魚：魚介類販売業許可
さらに、食品衛生法にもとづく営業許可は、食品の種類にかかわらず、すべての食品事業者に対して取得が義務づけられています。
しかし、加工品などのパッケージングされた食品を販売する際など、食品を販売するのに許可が必要ないケースも存在します。地域によって必要な営業許可が異なることもあるので、食品ECを始める前に、管轄の保健所に相談しましょう。
食品ECを開設する手順
食品ECを開設する基本的な手順は以下の通りです。
- 営業施設の図面を作成し、保健所に相談する
- 営業許可を申請する
- 保健所の担当者に施設の検査を依頼する
- 営業許可書が交付された後、食品ECサイトを開設する
- 準備が整い次第食品ECサイトの運用を始める
まずは、食品を取り扱う施設の図面を作成した上で、保健所に相談します。その後、営業許可の申請を求められるため、必要事項を記載して提出しましょう。営業許可の申請書類は厚生労働省の「食品衛生申請等システム」からダウンロードおよび申請が行えます。
また、営業許可が下りるまでには、2週間程度かかるので、食品ECサイト開設の日程に合わせて余裕を持って申請しましょう。
食品ECを利用する事業者側のメリット
食品ECを利用する事業者側のメリットはおもに5つあります。
それぞれのメリットを紹介するので、ぜひ参考にしてください。
大幅な販路の拡大が見込める
食品ECは、インターネット環境さえ整っていれば、住んでいる場所を問わずに購入してもらえるチャンスがあります。一方、店舗で食品を取り扱う場合は、近所に住んでいる人にしか購入してもらえません。
販売ターゲットが地元客から全国のインターネット利用者に広がるので、大幅な売り上げ増加が期待できます。
時間の制限がなくなり受注機会が増える
食品をECサイトで販売する際は、実店舗のように営業時間の制限がありません。24時間365日顧客に購入してもらえるので、受注機会が増えます。
また、実店舗は雨の日に客足が減ることもありますが、ECサイトであれば天候の影響を受けることもなく、一定の集客を見込めるのがメリットです。
ECサイトへの集客方法については、以下の記事で解説していますので、ぜひ参考にしてください。
詳しい商品情報を書くことができる
食品ECであれば、詳しい商品情報を販売ページに掲載できます。店舗の張り紙のように、設置場所に物理的な制限もありません。
とくに食品ECでは、生産者の想いや生産工程などを伝えられるのが強みです。メッセージ性の強い商品なら、顧客の購買意欲を高められます。
マニアックな商品も販売できる
食品ECは、自社で管理から発送までを行うため、マニアックな商品も販売できます。一方、店舗では販売スペースの関係上、売れ残りそうなマニアックな商品を販売できないケースも少なくありません。
マニアックな商品をECサイトで販売するメリットとして、以下の2つが考えられます。
- 販売スペースを圧迫することがない
- 一部の層から人気が出る可能性がある
まず、食品ECなら販売スペースを気にする必要がないので、実店舗よりも在庫リスクが低くなります。いつまでも売れ残っている商品を店頭に出しておくことで、ほかの商品が売れなくなることもありません。
また、実店舗よりも幅広い層にアプローチできる食品であれば、マニアックな商品も一部の層から支持を得る可能性があります。同じ商品を取り扱う競合サイトも少ないので、一定の売り上げを確保しやすいのがメリットです。
顧客データを直接収集できる
食品ECでは、事前に顧客にアカウント登録などをしてもらっているため、詳細な顧客情報を取得できます。
これにより、購入された商品について、「どの年代や性別から人気が高いのか？」「一緒に購入されている商品はなにか？」というデータに基づいた分析を行うことが可能になります。
データで分かった知見を、サイト利用者向けのメルマガやおすすめ商品の掲載のセグメント分けに活かすなど、マーケティングに大いに活用しましょう。
食品ECを利用するユーザー側のメリット
食品ECを利用するユーザー側のメリットは、おもに3つ存在します。
ユーザー側のメリットを把握し、食品ECの運営に活かしましょう。
いつでもどこでも時間を気にせず買える
食品ECは、24時間365日運営しているため、いつでもどこでも時間を気にせずに食品を購入できます。したがって、スーパーが開いていない時間帯まで働いている方でも、自宅の冷蔵庫が空になることはありません。
また、ユーザーにとっては、ECサイト上で多くの商品を比較しながら検討できるのもメリットです。スーパーの隅々まで歩き回る必要がないので、時間と体力を節約できます。
在庫切れの可能性が低い
食品ECは、実店舗のように商品を補充する手間がありません。食品を管理している倉庫から直接購入者のもとへ発送されるので、在庫切れの心配も少なく、欲しいときに欲しい商品を購入できます。
また、注文状況や配送状況がリアルタイムで通知されるため、購入者は自分の注文がどのように処理されているのか、いつ商品が届くのかを確認できるのもメリットです。
生活の質が上がる
食品ECを利用すれば、新鮮な有機野菜や高級肉など、その地方特有の名産品を購入できます。
地元では購入できない食品を購入できるので、ごほうび感や旅行気分を味わえるのがメリットです。特別な購入体験を繰り返すことで、生活の質（QOL）も上がっていきます。
食品ECの成功事例5選
食品ECの成功事例を5つご紹介します。
成功事例を参考に、自社に活かせるものは取り入れてみてください。
Amazon（日本事業）
Amazonは、食品ECの「Amazonフレッシュ」を運営しています。プライム会員向けのセールや新料金プランの設定など、さまざまな施策を行っているのが特徴です。
2020年度は600億円だった売り上げを2021年度は900億円まで伸ばしています。
オイシックス・ラ・大地
オイシックス・ラ・大地は、有機野菜を中心に身体にやさしい食品を取り扱う「Oisix」を運営している会社です。
2023年の3月期決算では、前期で11億円を投じた特別プロモーションなどにより、前期比2％増の594億1,000万円の売り上げを記録しています。
今後は、自動化設備を積極導入した冷凍倉庫を段階的に稼働し、物流コストの削減を目指していくとのことです。
松屋フーズホールディングス
松屋フーズホールディングスは、牛丼チェーン店「松屋」など、外食チェーンを多数運営するほか、EC販売も行っています。
ECでは当初10年以上、店舗で圧倒的に売れている「牛めし」１本に絞って販売していましたが、その後「ロースかつ」や「カレー」などもラインナップに増やしてみたところ、想定以上の反響があり売上アップにつながりました。
即日出荷はもちろん、売り上げの増加とともにカスタマー対応の人員を増やすことで、即時対応の体制を整えています。また、レビューにきちんと返信するなど、小さな積み重ねをすることでお客様の支持につながっているようです。
いなば園
株式会社いなば園は、“日本の本当にいいもの”をコンセプトに、お茶や海苔をはじめとして、和スイーツやご飯のお供、コスメまで幅広く製造、販売しています。
もともと冠婚葬祭用のギフト販売がメイン事業であったところを、コロナ禍の影響で売り上げが伸び悩み、EC販売での新商品に取り組みました。
例えば、コロナ禍のステイホーム中には、おうちで贅沢感を味わえるようなご飯のお供やスイーツなどを新たに加えたところ、注文が多く入るようになりました。
加えて、新規顧客向けの広告施策を積極的に行い、売り上げアップにつながったそうです。
今後はSNS運用などブランディング強化や、配送拠点を増やすことも検討しているとのことです。
わらいみらい
合同会社わらいみらいでは、長野県の南信州の名物である「市田柿」や、インスタ映えするスイーツ「太っちょマカロン」、「フラワーロール」、「ハーバリウム風ゼリー」などを販売しています。
代表取締役社長の富田亮さんは、もともと干し柿の卸売販売会社で国内の市場や海外のバイヤーに柿の卸売をする仕事をされていて、副業的にはじめたのが市田柿のEC販売でした。
市田柿の販売が好調になってきたタイミングで、以前行っていたスイーツ販売も再開、本格的にECに注力するようになったそうです。
市田柿の出荷時期とお歳暮時期が重なることもあり、注文が集中して業務過多になっていましたが、受注管理システム（EC一元管理システム）を導入することで、業務効率が上がり、売り上げ2倍に成長しているとのことです。
食品ECで売り上げを伸ばす5つのコツ
食品ECで売り上げを伸ばすコツは、おもに5つ存在します。
以下で、それぞれのコツを詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。
独自性のある商品を売る
独自性のある商品を売り出せば、ほかの食品ECや実店舗など、競合との差別化を図れます。物珍しさに顧客の注目が集まるほか、高価格帯でも購入される可能性があるので、売り上げを伸ばすことが可能です。
具体例としては、安全性にこだわった有機野菜や料理初心者でも簡単に作れるミールキットなど、商品に独自のこだわりを取り入れるとよいでしょう。
物流業務の効率化を図る
バックヤード業務である物流業務は、食品ECにとって重要な要素です。物流業務の効率を高めることで、注文からお届けまでのリードタイム短縮につながり、最終的には顧客満足度に影響します。
鮮度の高い商品を迅速に届けることで顧客の満足度は上がるので、リピーターの確保および売り上げの向上につながるでしょう。また、物流の効率化は人件費の削減にも影響するので、利益率を向上させられる点も魅力です。
なお、物流業務を効率化する際は、受注や在庫管理業務を一元管理するECシステムを導入しましょう。自動化を促進して手作業を減らせば、より多くの出荷件数をこなせるようになり、比例して売り上げも向上します。
リピート率を高める
顧客のリピート率を高めることで、新規顧客を増やし続けなくても安定した売り上げを確保できます。
また、リピート顧客は新規顧客に比べて、商品やサービスに対する理解が深いのが特徴です。そのため、単価を上げたり、追加購入を促したりすることで、利益率の向上を図れます。
リピート率を高める施策としては、サブスク型サービスの導入やメルマガでお買い得情報を配信することなどがあげられるでしょう。
SNSを利用する
SNSを活用したマーケティングを行うことで、新規顧客の獲得が見込めます。とくに、画像による訴求効果が高い食品は、SNSとの相性も抜群です。
具体的には、X（旧Twitter）やInstagramを活用して、商品紹介やキャンペーン情報の投稿を行いましょう。口コミなどで情報が拡散されれば、多くの新規顧客を獲得できます。
UIやUXの改善を図る
サイトの見た目や構造を改善し、UIやUXの改善を図ることも大切です。商品を購入するまでの手順が複雑で、欲しい商品が見つかりにくいサイト構造では、せっかくサイトに顧客が訪れても購入にいたることはありません。
逆に、UIやUXの改善を図れば、顧客はよりスムーズに商品を購入できるようになります。顧客体験が向上することで、リピート率や客単価の向上につながり、結果として売り上げも上がるでしょう。
まとめ：食品ECを活用して売り上げを伸ばそう！
食品ECは、解決すべき課題が多いものの、適切な対策を行えば大きく売り上げを伸ばせます。
とくに、物流効率を高め、食品ECの課題である鮮度や顧客の利便性を高める取り組みが重要です。
食品ECを運営する際は、本記事でも紹介したコツや成功事例を参考に、さまざまな施策に挑戦してみてください。
食品ECの運営を効率化するなら「ネクストエンジン」の導入を
食品ECを始めるにあたり、物流業務を効率化できる一元管理システムの導入を予定している方は、「ネクストエンジン」の導入をぜひご検討ください。「ネクストエンジン」には、以下の機能が搭載されており、バックオフィス業務や顧客対応業務の効率化に役立ちます。
- 受注管理機能
- 倉庫や店舗間在庫の一元管理機能
- 自社サイトを含む各サイトへの商品登録機能
- 決済サービス連携機能
- メールの自動送信
など。食品商材についてのBefore Afterについてはこちらのページでもご説明しています。
ネクストエンジンではこれまで多くの食品商材を扱うEC事業者様にご利用いただいており、成功事例で取り上げた松屋フーズホールディングス様・いなば園様・わらいみらい様もネクストエンジンを活用されています。
ご紹介した各事業者様は、日々のEC業務の効率化・自動化により出荷量や売上を大幅にアップさせることに成功されています。さらに詳しい経緯は以下のページもご覧ください。
なお、「ネクストエンジン」は、2023年6月からサービス料金を改定しました。月3,000円の手軽な料金でご利用いただけるようになったため、小規模事業者やECサイト運営を始めたばかりの方にもおすすめです。
以下から無料で概要資料をダウンロードできますので、お気軽にご利用ください。
EC・ネットショップの不正注文とは、転売や詐欺目的で商品を注文することを指しており、EC市場の拡大とともに不正注文による被害が増えてきています。
EC事業者の皆さんの中にも不正注文にお悩みで、その対策を行いたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、不正注文の手口や対策方法をご紹介します。不正注文に困っていても、正直忙しくて対応する時間がない！という方のため、記事の最後にEC運営に便利なツールもご紹介しています。ぜひ参考にしてください。
ECサイトの不正注文とは？
ECサイトの不正注文とは、転売目的の注文に加え、詐欺目的で料金を支払わずに商品を購入しようとする悪質な注文のことです。第三者のクレジットカード情報を使用し、不正な注文を行うケースも含まれます。
以下では、不正注文されやすい商材やクレジットカード不正利用の被害額を紹介するので、まずは不正注文の実態を把握しましょう。
不正注文されやすい商材
フリマサイトやオークションサイトで転売しやすい、換金性の高い商品は不正注文されやすい傾向にあります。
以下の商品ジャンルを取り扱っている場合は、とくに注意が必要です。
- ゲーム機器
- 家電製品
- PC・周辺機器
- ブランド品
- 化粧品
- 健康食品
化粧品や健康食品などは、オークションサイトにおける需要が高いため、商品単価が低くても被害に遭う可能性があります。
また、発売から間もない新作のゲーム機器も転売目的で大量購入されるケースが多発しているので注意しましょう。
クレジットカード不正利用の被害額
| 期間 | 偽造カード被害額 | 番号盗用被害額 | その他不正利用被害額 | 合計被害額 |
| 2021年 | 1.5億円 | 311.7億円 | 16.9億円 | 330.1億円 |
| 2022年 | 1.7億円 | 411.7億円 | 23.3億円 | 436.7億円 |
クレジットカード不正利用の被害額は、毎年日本クレジット協会がその調査結果を公表しています。
各不正利用の被害額を上記にまとめました。
まず、毎年最も被害が大きいのは、番号盗用被害です。フィッシング詐欺などで他人のクレジットカード情報を盗み取ることで、ECサイト等の注文時に不正利用されています。
また、クレジットカード不正利用の被害額は、年々上昇傾向にあるため、EC運営側・サイト利用者側双方の注意が必要になってきています。
不正注文の目的
不正注文の目的はおもに3つあります。
それぞれ詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。
転売目的
転売目的の不正注文は、フリマアプリやオークションサイトへの転売を前提に購入する注文です。とくに、購入者情報を隠蔽するために、住所や氏名を偽装して注文されるケースが多発しています。
ただし、サイト規則や法律で禁止されていない商品でない限り、転売自体は不正取引に該当しません。
しかし、ECサイトの運営者として以下3つの被害が生じる可能性があります。
- 商品の値崩れ
- 企業や運営サイトの信頼低下
- 購入者によるクレームの多発
自社サイトで販売していた商品が別のプラットフォームで安く売られることで、商品の値崩れが起き、自社サイトの売り上げが低下する可能性があります。
また、品質の悪化した商品が転売されることで、購入者からのクレームが多発することにも注意が必要です。商品に対する印象が悪くなるだけでなく、企業や運営サイトの信頼が低下することにもなりかねません。
アフィリエイトの報酬受け取り目的
アフィリエイトとは、商品広告を自身のSNSやサイトに設置し、広告経由で商品を購入してもらうことで宣伝報酬を受け取る一連の広告プログラムのことです。
このアフィリエイトの報酬を増やすため、自身が宣伝している商品を自身で購入し、受け取り拒否をすることでアフィリエイト報酬のみを得ようとする悪質な注文が増えています。
また、購入した商品を転売することで二重利益を得ようとするアフィリエイターも存在するので注意しましょう。
発送作業や返品受付作業の手間が増えるほか、転売による値崩れで利益が激減する可能性があります。
嫌がらせ目的
単純にサイト運営者の業務を妨害するため、嫌がらせ目的で不正注文を行うケースです。
大量に購入した商品をすべて返品する行為のほか、第三者の個人情報を利用して他人の住所に商品を届けさせる悪質な事例も存在します。
企業やサイト自体の信頼性低下につながるので注意しましょう。
不正注文の種類
不正注文は、おもに3つの種類が存在します。
それぞれ種類別に解説していくので、ぜひ参考にしてください。
クレジットカードを不正利用する「なりすまし注文」
なりすまし注文とは、購入者が他人の住所やクレジットカード情報を利用して行う不正注文のことです。クレジットカード所持者が身に覚えのない請求を確認することで発覚します。
この場合、クレジットカード所持者はクレジットカード会社に不正利用の被害報告をするとチャージバックされる一方、ECサイトの運営側は商品代金を受け取れません。
売上金も商品も回収できず、ECサイト運営者にとっては大きな損害となります。
後払い決済を利用した「取り込み詐欺」
取り込み詐欺とは、注文時に後払い決済を選択した購入者が、商品受け取り後に支払いを行わず行方をくらませるケースのことを指します。
ほとんどのケースでは、購入した商品が転売に利用されるので、商品が返ってくることもありません。
売り上げを一時的に下げるだけでなく、転売されることによって企業の信頼性低下にもつながりかねない悪質な不正注文です。
代金引換えを利用した「転売目的の注文」や「いたずら注文」
転売やECサイト運営者の業務妨害を目的にした不正注文です。代金引換えを選択後、商品を受け取らずに返品されるケースが増えています。
これにより、送料負担や返品対応の人件費といった面の不利益を被るため、ECサイト運営者の被害は決して軽いものではありません。
また、はじめから転売目的で商品を注文し、商品が届く前にネットオークションやフリマサイトなどで出品をしているケースもあります。この場合、ネットオークションやフリマサイトなどで出品している商品が購入されたら注文商品を受け取り、購入されなかったら受け取り拒否をするといった不正注文が行われています。
不正注文の手口事例5選
ここでは、不正注文の手口事例を5つご紹介します。
それぞれの事例を把握し、同様の被害を受けないように対策しましょう。
集合住宅の空室やレンタルオフィスで受け取るケース
集合住宅の空室やレンタルオフィスを受け取り場所に指定するケースです。
商品の購入者が自身の住所を特定されるのを防ぐためだと考えられますが、集合住宅の空室を受け取り場所に指定されると不法侵入の罪に問われます。
一方、レンタルオフィスを受け取り場所に指定するケースは、不正注文だと断定できず、見極めるのが容易ではないので、十分に注意が必要です。
海外転送サービスを悪用するケース
海外転送サービスを悪用して受け取り場所を海外にすることで、住所から不正注文であることを分からないようにする手口です。
この場合、フィッシング詐欺などで不正に取得したクレジットカードを使用した「なりすまし注文」を行っている可能性が考えられます。
海外転送サービスの指定住所の場合、住所の末尾がアルファベットや数字の羅列となっています。一般的な住所は番地や部屋番号などになるため、違和感のある表記の場合は注意しましょう。
荷受代行のアルバイトが受け取るケース
荷受代行のアルバイトを雇い、商品を代理で購入・受け取りまで行わせる手口です。
ECサイト運営者としては、転売による値崩れが発生する恐れがあるほか、商品を別の目的で不正に利用される可能性もあることから、商品価値を下げる可能性があります。
購入者情報を変えて複数回注文するケース
不正注文のブラックリスト入りを避けるために、購入者情報を変えて複数回注文する手口です。
住所情報の表記揺れなどを利用し、システムによるブロックを巧妙に回避してきます。
たとえば漢字表記を仮名表記に変えても、配送業者は不達にすることなく、同じ住所に届けてくれます。そのため、問題が顕在化しにくく、見逃しやすい不正注文です。
繁忙期を狙って注文するケース
不正注文のチェックを掻い潜るために、繁忙期を狙って注文する手口です。
おもに、以下5つのタイミングは狙われやすくなっています。
- 売れ筋商品の入荷時期
- 土日祝日
- 季節の変わり目
- セール中
業務が忙しく、入念にチェックを行えないタイミングを狙ってくるので、繁忙期でも業務を効率的に捌ける体制を築いておくことが大切です。
本記事の最後では、ECシステムを活用した業務の効率化・自動化について解説しているので、合わせて参考にしてみてください。
ECサイトの不正注文対策4つ
ECサイトの不正注文対策は、おもに4つの方法が存在します。
それぞれの不正注文対策を紹介するので、ぜひ参考にしてください。
3Dセキュアを使った本人確認
3Dセキュアとは、クレジットカード決済の安全性を高めるために行う本人確認サービスのことです。
この仕組みは、クレジットカード登録時に設定した会員パスワードや生体認証、ワンタイムパスワードを入力してもらうことで、第三者による不正利用防止に役立ちます。
従来3Dセキュアではクレジットカード情報を入力する手間が増えるので、注文を途中でやめてしまう「カゴ落ち」のリスクが高まる点には注意しなければなりませんでした。しかし現在主流の3Dセキュア2.0では、リスクの高いユーザーに対してのみ、追加認証を行うことが可能になっています。
カゴ落ち対策については、以下の記事で詳しく解説しています。
不正検知システムの利用
不正検知システムを利用すれば、不正注文の可能性を事前に察知し、注文をブロックすることが可能です。
過去の被害履歴や情報の整合性からシステムが判断してくれるため、EC事業者側のチェック工数の削減も期待できます。
不正検知システムを導入することによって、購入者の手間が増えることもないので、カゴ落ち対策にも有効です。
券面認証（セキュリティコード）の導入
券面認証は、クレジットカードの裏面に記載されている3桁もしくは4桁の番号を入力してもらうシステムです。
これにより、入力するクレジットカード情報が増えるので、第三者によるなりすまし被害を軽減できます。
上記で紹介している3Dセキュアや不正検知システムとあわせて導入すれば、安全性がより高まるでしょう。
ただし、券面認証に関してもカゴ落ち対策を別途行う必要がある点には注意が必要です。
配送先情報の蓄積
不正注文に利用された配送先情報を蓄積しておけば、同じ住所で再注文された際に注文をブロックできます。
受注管理システムと情報を連携させれば、システムによって自動でブロックしてもらうことも可能です。
しかし、配送先情報の蓄積には時間がかかるので、はじめのうちは外部提供されている不正住所照合サービスを活用するのが得策といえるでしょう。
不正注文のリスクを事前に把握して対策を打とう！
不正注文による被害は年々拡大しているため、ECサイト運営者による適切な対策措置が必要です。自社の売り上げや利益を確保するとともに、サイトユーザーの安全を確保することにもつながります。
不正注文は注文情報を目視で違和感のある購入者情報に気を付けるという基本的なチェックがとても大切になってきます。
その他にも3Dセキュアや不正検知システムなどを導入し、クレジットカード情報を保護することで対策できるケースも多々ありますので、不正注文を防ぐための対策をしていきましょう。
不正注文対策を行う余裕がない？ネクストエンジンで効率化しよう！
日々の業務に追われ、不正注文が疑われる受注に気を配る余裕がない事業者の方も多いのではないでしょうか。そんな方におすすめしたいのがEC一元管理システム「ネクストエンジン」の導入です。
ネクストエンジンは、以下のようなバックヤード業務の自動化や効率化に役立ちます。
バックヤード業務がラクになることで、不正注文対策に時間を割く余裕が出てきます。
加えて、ネクストエンジンでは不正注文の課題解決にも定評のあるACROVE社のサービスのご紹介もしています。
また、ネクストエンジンは、多くの事業者様にご利用いただけるよう、2023年6月から毎月の料金を3,000円+従量課金制に改定しております。
ネクストエンジンについて詳細は、以下からお気軽に資料のダウンロードをしてみてください。
自社商品を販売する方法はさまざまありますが、そのひとつの手段としてD2Cの販売方式を検討している方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、D2Cの特徴やメリット・デメリットを解説します。D2Cを成功させるポイントや成功事例もあわせてご紹介するので、ぜひ参考にしてください。
D2C（Direct to Consumer）とは？
D2Cとは「Direct to Consumer」の略で、事業者が生産した商品を直接消費者に販売する販売方式のことを指します。
従来の販売方式では、自社で企画した商品を別の企業に発注し、小売店などを通して消費者に販売するのが一般的でした。
以下では、従来の販売方式との違いやD2Cが広まった背景を詳しく解説していきます。
D2Cと従来の通販の違い
D2Cと従来の通販の違いは、生産者から消費者の間に存在する通販事業者の有無です。
まず、従来の通販では、生産元が製造した商品を通販事業者が買い取り、そこから消費者が購入していました。
しかし、D2Cでは、生産者と消費者の間に通販事業者が存在しないため、消費者は直接生産者から商品を購入します。
これにより、生産者は収益率が上がり、消費者も直接購入できる分、費用を安く抑えられるのでお互いにメリットがあるのが特徴です。
D2CとB2Cの違い
B2Cとは、「Business to Customer」の略で、企業が消費者に商品を販売することを指しています。
D2Cとのおもな違いは、生産者と消費者の間に仲介業者が存在するか否かです。
まず、B2Cでは企業は消費者に商品を販売しているものの、消費者と取引するのは小売店であることが多く、生産元の企業であるとは限りません。
一方、D2Cは、生産者が直接消費者に商品を販売する取引のことを指しています。つまり、D2CはB2Cに含まれるビジネスモデルであるという解釈が可能です。
D2Cが広まった背景
D2Cが広まった背景には、以下の要因が存在します。
- インターネットやスマホの普及
- SNS利用者の増加
- 生産体制の変化
- 消費者の価値観の変化
D2Cによる商品の販売は、ECサイト上で行うことが多いため、インターネットやスマホの普及に伴うSNS利用者の増加は大きな要因であると考えられます。
これにより消費者はどこにいても商品を購入できる上に、製造元はSNSを利用し手軽にマーケティングを行えるようになったのです。
また、生産から加工、流通、消費者への提供までの一連のプロセスを指すサプライチェーンの変化により、商品を少量ずつ生産する体制が整ってきました。それにより、ユーザーのニーズに適した商品を都度生産できるようになったのも要因のひとつです。
さらに、近年ではモノを所有することよりも、モノやサービスを購入・利用することによって得られる価値観を重視する傾向になりつつあります。そのため、単に商品を購入する以外の付加価値を提供できる体制を整えられるD2Cの販売方式が現代の消費者のニーズにマッチしているといえるのです。
D2Cの3つのメリット
D2Cには、おもに3つのメリットが存在します。
- 収益性が高い
- 顧客との距離が近い
- マーケティングの自由度が高い
以下で、それぞれのメリットを詳しく解説します。
収益性が高い
D2Cでは、生産者が直接消費者に商品を販売するため、小売店や卸売業者に支払う中間マージンが発生しません。
これにより、商品が消費者に届くまでのコストを削減できるため、収益性が高まります。
また、ECモールなどを利用すると、商品代金に対して5〜10%程度の販売手数料を請求されますが、自社サイトであれば販売コストの節約が可能です。
自社ECの構築方法については以下の記事で詳しく解説しています。
顧客との距離が近い
D2Cでは、小売店や通販事業者が間に存在しない分、顧客との距離が近くなります。
SNSやメルマガを活用して、キャンペーンやセールなどのお得情報を直接周知できるほか、顧客ニーズを把握しやすくなるのが大きなメリットです。
顧客ニーズを把握できれば、満足度の高い商品を生産できるようになるため、これまでよりもリピーターを獲得しやすくなるでしょう。
マーケティングの自由度が高い
D2Cは、自社サイトで販売を行うため、自由にマーケティング施策を実行できる強みがあります。
また、自社サイトから商品が購入された際には、サイト閲覧者の属性や滞在時間などのデータも収集できるので、顧客データを活かしたマーケティング戦略を練ることも可能です。
これらは、取得できるデータや実施できるキャンペーンに制限があるECモールなどでは、実現が難しいといえるでしょう。
D2Cの2つのデメリット
D2Cにはさまざまなメリットがある一方、2つのデメリットが存在します。
それぞれの詳細を解説するので、ぜひ参考にしてください。
初期投資がかかる
D2Cは、自社でサイトの構築・運営を行うため、初期投資が必要です。
サーバー構築費用のほかにも、決済システムの導入やサイトデザインの設定など、さまざまな費用がかかります。
一方、ECモールなどの他社サイトを利用する際は、サイトの運営企業がサイトの構築費用や運営費用を負担してくれるので、初期費用はほとんどかかりません。
D2Cを行うためにはある程度の費用が必要になるため、自社の経営状況などを鑑みた上で、D2Cを行うことが本当にベストなのかを今一度検討する必要があるでしょう。
成果が出るまで時間がかかる
D2Cでは、自社サイトを1から立ち上げることになることから、ほとんど認知されていない状態からのスタートとなります。
そのため、まずはサイトの認知度向上を目指し、集客を行う段階からビジネスをスタートすることになるので、最初から商品が売れるわけではありません。
一方、すでに多くの利用者が存在するAmazonなどのプラットフォームを利用すれば、Amazonの集客力を活かした販売が行えるので、最初からある程度の売り上げが期待できるでしょう。
D2Cを行う前からブランドが認知されていれば問題ありませんが、基本的には成果が出るまでに時間がかかることを把握しておきましょう。
ECサイトの集客方法については以下の記事で詳しく解説しています。
D2Cで成功するためのポイント
D2Cは、ただ闇雲に始めても成功しません。
以下で、成功するための3つのポイントを解説するので、D2Cを行う際はぜひ意識してみましょう。
D2Cに適した商品を選ぶ
D2Cを始める際は、D2Cに適した商品を選ぶことが大切です。
おもに、ECサイトで扱いやすく、一定周期での購入が期待できる消耗品が向いています。
一方、1度購入したらしばらく買い換える必要のない家電製品などは、リピート購入が期待できないためあまりD2Cには向いていません。
D2Cで販売するなら、季節ごとに購入が期待できるアパレル商品や消耗品である化粧品などを選ぶとよいでしょう。
「サブスクリプション」を選択する
サブスクリプションは、商品を購入・所有するのではなく、一定期間利用できる権利に対してお金を払うビジネスモデルで、定期購読や継続購入が該当します。
サブスクリプションは1度契約すれば自動的にリピーターになってもらえるため、毎回新しい顧客に購入してもらうよりも収益を安定させられるのがメリットです。
したがって、D2Cで収益を安定させるためにも、サブスクリプションを自社サービスに取り入れられないか検討してみましょう。
また、サブスクリプションには消耗型サブスクリプションとサプライズ型サブスクリプションがあり、それぞれ同じ商品を送るか都度別の商品を送るかといった違いがあります。
マーケティングの知識を身につける
D2Cでは、自社で商品の生産から販売まで一貫して行うため、マーケティングも自社で行わなければなりません。
マーケティングでファンや顧客を集めるためには、細かな戦略が必要になるため、マーケティングの知識を事前に身につけておく必要があります。
とくに、影響力の強いSNSを利用したマーケティング手法を学び、自社サイトへの集客を強化しましょう。
D2Cブランドの成功事例5選
ここでは、D2Cを導入した企業の成功事例を5つ紹介します。
参考になる事例ばかりなので、D2Cを行う際にはぜひ参考にしてみてください。
COHINA
COHINAは、身長150cm前後の小柄な女性をターゲットに商品を展開しているD2Cアパレルブランドです。
おもにInstagramの投稿やライブ配信を活用したマーケティングを行い、顧客の意見を取り入れながら商品の改善を繰り返しています。
Instagramはかなりのユーザーが存在するので、D2Cを行う際はマーケティング施策のひとつとして、ぜひ活用してみてください。
参考：COHINA公式サイト
17kg
17kgは、10代や20代の女性向けに韓国製の商品を展開しているD2Cアパレルブランドです。
Instagramを中心に商品の告知を行うことで、広告コストを削減しています。
とくに、SNS上で影響力のあるインフルエンサーに商品を紹介してもらうことで、効率よく商品を宣伝しているので、ぜひ参考にしてください。
参考：17kg公式サイト
土屋鞄製造所
土屋鞄製造所は、バッグや財布を中心に取り扱う日本屈指のD2Cレザーブランドです。
加工や装飾を行わないシンプルなデザインを採用し、素材のよさを活かしたアイテムを多数展開しています。
さらに、ECサイトとオフィス併設ショールームを組み合わせることで実店舗のコストを削減しているのが特徴で、浮いたコストを商品価格に反映しているのも人気の理由といえるでしょう。
このように、D2Cにより商品価格を下げられれば、ファンや顧客を増やすことにつながるのです。
参考：土屋鞄製造所公式サイト
Basefood
Basefoodは、ベースフード株式会社が提供している完全栄養食です。
26種類のビタミン・ミネラル・タンパク質を含んでおり、1食で1日に必要な栄養の1/3を摂取できます。
もともとD2C業界においては、アパレルや化粧品がメインで食品は前例がありませんでした。しかし、同社は「かんたん、おいしい、からだにいい」というコンセプトを体現するべく、顧客とコミュニケーションが取りやすいD2Cのビジネスモデルを採用しています。
とくに、同社は自社ECサイト内でサブスクリプションモデルを採用しており、完全栄養のパンや麺を毎月顧客に届けることで効率よくリピーターを獲得しているのが特徴です。食品の販売を予定している方は、この例を参考にサブスクリプションでのサービス提供を検討してみてください。
煎茶堂東京
煎茶堂東京は、東京の銀座に店舗を構える煎茶専門店です。
同店舗を運営している株式会社LUCY ALTER DESIGNは、「観て飲む」をコンセプトに、自社ECサイトにてサブスクリプションモデルのD2C事業を展開しています。
とくに、月替わりで2種類のお茶と情報誌が届くサプライズ型サブスクリプションを提供しているのが特徴で、顧客は毎月違った体験をできるのが人気の秘密といえるでしょう。
また、スマホで生産者のインタビュー映像などを流し、茶葉ができるまでのストーリーを観ながらお茶を味わえる工夫も行っています。
参考：煎茶堂東京公式サイト
まとめ：ポイントを押さえてEC運営におけるD2Cを成功に導こう！
D2Cを成功させるためには、商品選びやビジネスモデルに着目し、ターゲット層に有効なマーケティング戦略を練ることが大切です。
とくに、サブスクリプションサービスを活用すれば効率よくリピーターを確保できることから、D2C事業で成功している企業の多くがサブスクリプションを導入しています。
このように、D2Cはポイントさえ押さえれば、リピーターを確保して売り上げや収益を安定させられるので、本記事で紹介した成功事例もぜひ参考にしてみてください。
ネクストエンジンなら、EC運営でコア業務に専念できる！
EC運営では、商品の製造や販売以外にも、受発注業務を中心に多くのバックヤード業務が存在します。そのため、マーケティングなどのEC運営におけるコア業務に専念するためには、バックヤード業務の効率化および自動化も大切です。
しかし、なかなか効率化・自動化ができず悩んでいる事業者も多いのではないでしょうか？そのような事業者は、ぜひ「ネクストエンジン」の導入をご検討ください。
ネクストエンジンは、以下のようなバックヤード業務の自動化や効率化に役立ちます。
上記の業務を効率化することで、マーケティングなどのコア業務に注力できる環境が整います。さらに、D2Cで顧客との密なコミュニケーションが取れるようになれば、顧客にとってより魅力的なサービスを提供できるようにもなるでしょう。
また、ネクストエンジンはECを始めたばかりの方や、小規模事業者・個人事業主の方をはじめ、多くの事業者様にご利用いただけるよう基本料金を2023年6月から改定し、3,000円から従量課金制で導入いただけるようになりました。
ネクストエンジンの詳細が気になる方は、以下からお気軽に資料のダウンロードをしてみてください。
Yahoo!オークション（旧ヤフオク！）は、国内でも最大級の規模を誇る老舗オークションサイトです。これまでヤフオク！の名称でサービスを提供してきましたが、2023年秋からはサービス名がYahoo!オークションへ変更となりました。
多くのユーザーが登録しているYahoo!オークションへの出品を検討するも、やり方がわからずにとまどっている方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、Yahoo!オークションのやり方や落札されやすくなるポイントをご紹介します。
この記事を読めば、Yahoo!オークション運営のノウハウを把握できるので、Yahoo!オークションを利用して売り上げを伸ばしたいと考えているEC事業者の方は、ぜひ参考にしてください。
Yahoo!オークションとは？
Yahoo!オークションとは、LINEヤフー株式会社が運営している日本最大級のオークションサイトです。
登録時に本人確認を実施しているほか、出品者・入札者双方の評価制度が整備されているので、安心して取引ができます。
料金については、出品・入札手数料は無料で、基本的には落札システム利用料以外の費用は一切かかりません。
落札システム利用料は、以下のようにLYPプレミアム会員種別となっています。（Yahoo!オークション出品者にかかる手数料）
- LYP会員登録なし：落札価格の10%
- LYPプレミアム会員：落札価格の8.8%（会員費用は毎月508円）
つまり、5,000円で出品した商品が落札された際は、LYP会員登録なしなら500円の落札システム利用料を支払うことになります。
ただし、2024年6月4日の落札分から料金改定され、LYPプレミアム会員も非会員も一律落札価格の10%になりますのでご注意ください。
Yahoo!オークションで出品するための準備
Yahoo!オークションで自社の商品を出品するためには、いくつかの事前準備が必要です。
ここでは、それぞれ必要な準備を詳しく解説します。
1.Yahoo！ JAPAN IDの取得
Yahoo!オークションを利用するためには、Yahoo！ JAPAN IDを取得する必要があります。
まずは、Yahoo！ JAPAN IDの取得ページで電話番号を入力し、SMSに送信された確認コードを入力しましょう。
次に、性別や生年月日、住所などの基本情報を入力します。
入力した情報を送信すれば、Yahoo！ JAPAN IDの取得は完了です。
2.Yahoo！ウォレットの登録
Yahoo！ウォレットは、Yahoo！が提供している、インターネット上で報酬の受け取りや支払いができるサービスです。
Yahoo!オークションにおいて、Yahoo！ウォレットは以下の用途で利用します。
- Yahoo！かんたん決済で支払われた商品代金の受け取り
- 落札システム利用料の支払い
- Yahoo！プレミアム会員費の支払い
- 有料オプションの支払い
Yahoo!オークションは、Yahoo！ウォレットを登録しなければ利用できないため、必ず事前に登録を済ませておきましょう。
3.本人確認
Yahoo!オークションでは、安心・安全な取引を行うためにも、本人確認の実施を推奨しています。
本人確認を行わなくてもYahoo!オークションを利用できますが、入札希望者が出品者情報欄を確認した際に「本人確認の実施有無」を確認できるため、本人確認がされていないと入札されにくくなる恐れがある点に注意しましょう。
本人確認は、以下の手順で簡単に完了します。
- Yahoo!オークションの本人確認ページにアクセス
- SMS認証でログイン
- 登録情報を入力
- 本人確認書類を撮影してアップロード
- 本人確認の結果が届く
本人確認の結果が届き、問題がなければ本人確認が完了しています。
4.アプリのインストール
Yahoo!オークションはPCでも利用できますが、スマホで商品写真を撮影している方は、スマホアプリの方が出品をスムーズに行えます。
以下のページより、Yahoo!オークションのアプリをダウンロードしましょう。
アプリの起動後は、Yahoo！ JAPAN IDと連携させることで、PCとアカウントデータを共有できます。
Yahoo!オークションで出品するやり方
ここでは、Yahoo!オークションで出品する手順を紹介します。
各手順におけるポイントも併せて解説するので、ぜひ参考にしてください。
1.商品情報の入力ページを開く
まずは、Yahoo!オークションを開き、「出品」を選択します。
その後、商品情報の入力ページに飛ぶので、次の手順に進みましょう。
2.質の高い写真をアップする
商品情報の入力ページにアクセスした後は、ページ上部に表示されている「画像」の部分に商品画像をアップロードします。
入札者は、商品状態を確認するために画像を細かく確認するため、商品の特徴がわかる質の高い写真を載せることが重要です。
写真は10枚までアップロードできるので、正面・横・後ろなど、さまざまな角度から撮影した写真を載せましょう。
3.商品情報を入力する
画像のアップロード後は、商品情報を入力しましょう。
ここでは、以下の4つの項目を入力します。
- 商品名（ブランドや品番）
- カテゴリ（商品のジャンル）
- 商品の状態（新品や中古など）
- 説明文（商品の特徴について詳しく）
とくに、説明文の内容を充実させることが大切です。
入札希望者が魅力的に感じるよう、商品の特徴を詳しく紹介しましょう。
4.配送方法や送料負担などを選択する
ここでは、商品の配送方法や送料負担者を選択します。
まず、配送方法は、ヤマト運輸と日本郵便のどちらかの配送業者を選び、商品の大きさや種類によって適切な配送方法を選択しましょう。
それぞれの配送業者で持ち運び先が異なるので注意してください。
次に、支払いから配送までの日数を選択します。
自身のスケジュールに合わせて適切な日数を選択する必要がありますが、できる限り早く届く方が入札されやすくなるのでおすすめです。
また、送料負担を落札者側に設定することも可能ですが、基本的には出品者が負担する方が入札されやすくなります。
5.掲載期間を選択する
商品をYahoo!オークションに掲載する期間を選択します。
最長は7日間であるため、7日以内で掲載が終了する日時を決めましょう。
なお、Yahoo！プレミアム会員であれば、落札されなかった商品を掲載終了後に再出品できる「自動再出品」オプションも設定できます。
6.販売形式・商品の価格を設定する
販売形式を「オークション」と「フリマ（定額）」の2種類から選択します。
基本的には、入札希望者が多ければ価格も高騰する「オークション」がおすすめです。
希望の金額で商品を販売したい方は、フリマ（定額）を選択しましょう。
7.出品者情報を確認して出品する
最後に出品者情報を確認して出品します。
まだ、出品者情報を登録していない方は、ここで登録を済ませましょう。
事前に出品者情報を登録している方は、自動で出品者情報が表示されます。
Yahoo!オークションで落札された後の流れ
ここでは、Yahoo!オークションに出品した商品が落札された後の流れを解説します。
落札された後の対応は、出品者としての評価に直結するため、迅速な対応を心がけましょう。
1.取引ナビで落札者とやり取りする
取引ナビとは、Yahoo!オークション内で出品者と落札者が連絡を取るために利用するメッセージツールです。
商品が落札されると、落札者からお届け先などの情報が送られてきます。
お互いに気持ちよく取引を行うためにも、軽いあいさつから行い、丁寧な言葉遣いを心がけたコミュニケーションを意識しましょう。
2.入金を確認する
落札後は、落札者が商品代金や送料の入金を行います。
入金後は、出品者のもとに入金の完了連絡が届くので、入金を確認してから商品の発送に移りましょう。
なお、Yahoo!オークションでは商品代金や送料は一旦運営者側に支払われ、商品の到着および受け取り連絡が行われた後に、出品者に手数料を引いた分の代金が振り込まれます。
3.商品を発送する
落札者の入金を確認後は、速やかに商品を発送します。
入金から8日が経過すると、取引がキャンセルされてしまう恐れがあるので注意しましょう。
また、商品を発送する際は、丁寧に梱包することが大切です。
割れ物や傷がつきやすい商品は、緩衝材を活用しながら、配送時のトラブルを防止しましょう。
落札者に商品が届き「受け取り連絡」が行われると、出品者に代金が支払われて取引が完了します。
Yahoo!オークションで落札されるためのポイント
Yahoo!オークションでは、ただ闇雲に商品を出品しても落札数を伸ばせません。
ここでは、落札されるための6つのポイントを紹介するので、ぜひ参考にしてください。
適切なカテゴリを選択する
出品した商品をYahoo!オークションユーザーに見つけてもらうためには、検索に引っかかりやすい適切なカテゴリを選択することが大切です。
上記の画像では、一例としてNIKEのスニーカーを出品する際のカテゴリを選択しています。
出品した商品の露出機会を増やすためにも、商品のブランドやサイズまで詳しく設定しておきましょう。
「新品」「未開封」をアピールする
新品や未開封の商品は、状態が綺麗であるため、中古よりも落札されやすいのが特徴です。
このアピールポイントを商品名に入力することで、ほかの出品者の商品よりもクリックされやすくなります。
ただし、商品名は一覧ページで表示される文字数に制限があるので注意しましょう。
そのため、商品名の冒頭に【新品】や【未開封】と記載するのがおすすめです。
タイトルに重要なキーワードを使用する
Yahoo!オークションでは、タイトル設定が商品の閲覧数や落札数に大きな影響を与えます。
理由は、タイトル次第で検索時のヒット確率が変動するためです。
タイトルには最大65文字まで入力できるので、ブランド名・製品名・カラー・デザインなどの重要な情報を可能な限り記載しましょう。
また、新品や未開封などの重要な情報は、【】や☆で区切って目立たせるのがおすすめです。
商品の詳細はわかりやすく明記する
Yahoo!オークションユーザーの疑問や不安を取り除くためにも、商品の説明文は詳しく明記することが大切です。
とくに、サイズは画像やスペックだけではわかりにくいので、実際に着用した際のフィット感や目で見てわかる情報を伝えましょう。
例：「身長180cmの人にちょうどよい丈」「足のサイズが26.5cmだとやや小さい」など
また、汚れや付属パーツの欠陥を隠したまま落札されると、届いた際にトラブルのもとになるので、マイナス面も正直に記載しておきましょう。
出品終了時間を考慮する
出品終了時間は、自身の都合だけでなく、商品のターゲットとなるユーザーの都合に合わせることが大切です。
例えば、学生や社会人は日中にYahoo!オークションを確認する時間がないため、商品を購入したくても落札を行えません。
その場合、出品終了時間を22時〜24時に設定することで、寝る前の空いた時間で商品を確認できるため、学生や社会人でも商品を購入しやすくなるでしょう。
オークション出品では即決価格を決めておく
オークション出品で即決価格を決めておくと、欲しい商品をすぐに購入したいユーザーからの落札を促せます。
出品者にとっても、出品終了期間を待たずに取引を完了できるので、商品回転率の向上を見込めるのがメリットです。
ただし、即決価格を設定すると、それ以上の価格で落札される可能性が失われることになるので注意しましょう。
まとめ：Yahoo!オークションでの初めての商品の出品に挑戦してみよう
Yahoo!オークションは、事前準備を済ませて商品の情報を入力すれば、誰でも簡単に出品が完了します。
しかし、ただ闇雲に商品を出品しても落札数を増やせないので、タイトル・カテゴリ設定・説明文などを工夫し、ユーザーに商品の魅力を伝えることが大切です。
また、落札後の取引は出品者としての評価に大きな影響を与えるため、丁寧な言葉遣いを心がけ、入金確認後は速やかに商品を発送しましょう。
ネクストエンジンならYahoo!オークション運営も効率化できる
Yahoo!オークション運営の効率化を図りたい方は、ECサイト一元管理システム「ネクストエンジン」の導入をご検討ください。
ネクストエンジンが提供している無料アプリ「オークション自動連携」を活用すれば、Yahoo!オークション運営の以下3つの業務を自動化できます。
- 商品の出品登録
- 取引後の評価
- 倉庫やほかのモールとの在庫連携
ネクストエンジンでのYahoo!オークション管理についてはこちらのページもご参考ください。
なお、ネクストエンジンは2023年6月より、「月3,000円の基本料金＋従量課金制」にサービス料金を改定いたしました。基本料金を下げることで、ECをはじめたばかりの事業者様や小規模事業者様にもご利用いただきやすい体制を整えております。
ネクストエンジンの詳しい機能が気になる方は、以下からお気軽に資料をダウンロードしてみてください。
ファッション・アパレル分野はEC化率も高く、EC業界の中でも成長が期待されるジャンルです。
本記事ではアパレル・ファッションのEC市場の推移やその成長の背景から、今後の課題や解決策について解説します！
アパレルECの市場規模はどれくらい？
まずは、近年のアパレル市場の規模を見ていきます。ここ数年、新型コロナウイルスの流行でどの業界も大きな影響を受けましたが、アパレル市場ではどのような傾向が見られたのでしょうか？
2021年の国内アパレルの総小売市場規模は7兆6,105億円、前年比101.3％（矢野経済研究所「国内アパレル市場に関する調査を実施（2022年）」より）となっており、コロナ禍での行動制限が緩和され、前年からやや増加しているものの、コロナ禍以前の水準（2019年は9兆1,732億円、2018年は9兆2,349億円）には戻っていない状況です。
一方、経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」（2022年8月報告）によると、衣服・服飾雑貨等のEC市場規模は、2021年は2兆4,279億円で前年比9.35％増加し、「食品、飲料、酒類」と「化粧品、医薬品」に続く増加率の高さとなっています。また売り上げに対するECの割合である「アパレルEC化率」は2021年は21.15％でした。
以上から、アパレル市場全体ではコロナ禍以前から横ばいで推移しており、コロナ禍で減少、その後は一定の回復は見られるものの完全ではない状態で、一方、アパレルECは他分野と比較しても伸び率が高いことがわかります。
アパレルのEC化の加速の理由
アパレル市場全体では横ばい傾向が見られ、その一方でEC化が加速していることがわかりました。ではその背景にはどういったものがあるのでしょうか？
おもな理由は3つあります。
- SNSの普及・販売チャネルの多様化
- ECツールの簡便化・普及
- コロナによるオンラインショッピングの需要の増加
以下で詳しく解説します。
SNSの普及・販売チャネルの多様化
まずはSNSの普及や販売チャネルの多様化が挙げられます。
近年スマホで手軽にネットショッピングすることが一般化し、欲しいものがどこでも好きなタイミングで購入できるようになりました。
Appliv TOPICSの2023年の調査によると、オンラインでよく購入する商品ジャンルについては、女性や10～20代では「衣類」が上位１～2位に入っています（Appliv TOPICS「オンラインショッピングに関するアンケート」）。
また、アパレル商品はInstagramやTikTokなどSNSと相性がよいことも大きなポイントです。
SNSインフルエンサーの服装には注目が集まり、とくに若年層では「インスタで着ていた服と同じものがほしい」などと、SNS上で見かけた商品をそのまますぐに購入する流れも珍しくありません。
こういったファッションに関心を持つユーザーが、スマホからSNS経由でアパレルECを利用していることがアパレルEC成長の背景の1つと言えるでしょう。
ECツールの簡便化・普及
近年はECモール・カートの選択肢が増え、自社で一からECシステムを構築しなくても、低価格での出店が可能になり、ECに出店するハードルが下がってきています。
また、複数のECショップを運営したり、実店舗とEC店舗を運営するといった多店舗運営についても、受注・在庫を一元管理できるシステムを導入することで、効率よく運営ができるようになっています。
そういったECツール導入のハードルが下がり、普及してきたことも、アパレルECに参入する事業者が増える要因になっています。
コロナによるオンラインショッピングの需要の増加
新型コロナウイルス流行以前であれば、オンラインでのアパレル商品購入に対して「サイズ感や色味を実際に手に取って確かめたい」と、EC利用に消極的で、実店舗での購入を求める消費者は多かったと思います。
しかし、コロナ禍の一時期に外出を控えるようになり、以前は実店舗で購入していた層もオンライン利用に流れることで、オンラインショッピング全体の需要が高まりました。
外出制限等が解除された後も、一度ECで購入経験がある場合、店舗に足を向けなくても購入できる利便性を実感できているため、その後のEC利用継続・需要の拡大につながっていると考えられます。
アパレルECの種類とその特徴
ひと口に「アパレルEC」と言ってもいくつかの種類に分けられます。それぞれの特徴を見ていきましょう。
ブランド・メーカー直営（D2C）型
実店舗を持つブランドやメーカーが自社で運営しているタイプのECサイトです。
自社サイトのため、ブランドの世界観に沿ったサイトを構築することができ、キャンペーン等のマーケティング・プロモーション施策も自社で自由に設定できます。
ただし、自由度が高い分、自社でゼロから集客をする必要があるため、認知度の低いブランド・メーカーにとっては集客面でのハードルが高い点がデメリットです。
モール型
Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングをはじめとしたECモールに出店するタイプです。ECモールとは、オンライン上のショッピングモールのことで、1つのモールに複数のショップが出店しています。アパレル専門のモールではZOZOTOWNが有名です。
出店料等の手数料はかかりますが、モールが持つ集客力を利用できるため、ECをはじめたばかりの店舗や知名度の低いブランドの場合には、はじめから一定の集客が見込めることがメリットです。
ただし、店舗の差別化が難しく、競合他社が多い場合には埋もれてしまいがちで、価格競争になる可能性もある点には注意が必要です。
個人取引（CtoC）型・レンタル型
近年ではメルカリやラクマといったフリマアプリで個人でも手軽に出品できるようになったため、BtoB取引だけでなく、個人間でのEC取引（CtoC）も増加しています。
経済産業省の調査によると、2021年のこうしたフリマアプリ等のCtoC取引の市場規模は前年比12.9%増の2兆2,121億円と成長しています（経済産業省「令和3年度 電子商取引に関する市場調査」）。
また、アパレル・ファッション分野では、毎月数着の服をレンタルできる月額制のサブスクリプションサービス「airCloset」などのレンタルECの台頭も見られます。
アパレルECのトレンド
コロナ禍を経て、人々の意識や行動は以前と比べて大きく変化しましたが、アパレルECではどのような変化があったのでしょうか？
アパレルECのトレンドを紹介します。
サステナブルなファッション
アパレル業界はファストファッションの流行で、大量生産・大量消費のスタイルが広まり、それによって大量の商品の廃棄が発生するようになりました。
しかし近年、SDGsが注目されるようになり、消費者の間にも持続可能な社会の実現のため、製品や資源を無駄にせず、廃棄を最小限にしたいという意識が高まっています。
コロナ禍での行動制限中に、「外出が減ったのだから、服を頻繁に買う必要はない」という消費行動の変化を経験したことも、そうした意識の変容を加速させたと考えられます。
また、2021年には伊藤忠商事やユナイテッドアローズなどの11企業が、サステナブルなファッション産業の推進を目的とした「ジャパンサステナブルファッションアライアンス（JSFA）を立ち上げました。2023年8月現在では61企業のファッション・繊維企業が会員となっており、サステナブルファッションへの取り組みは今後も進んでいくでしょう。
オンライン接客
コロナ禍では外出を自粛する消費者が増え、その結果、今までオンラインショッピングの習慣はあっても衣服は実店舗で買っていた層が、EC店舗に流れる傾向も見られるようになりました。
アパレルEC事業者側でも、コロナ禍で実店舗の休業やEC店舗需要の高まりを受けて、オンラインでの接客や、ショップ店員と購入前にチャットで相談ができるなどの新しい試みをする事業者が増えました。
また、ECサイト上の商品画像をより実物をイメージしやすいように複数掲載したり、動画を掲載したり、商品よりユーザーに分かりやすいように工夫するなど、ECサイトの強化に力を入れるようになっています。
ライブコマース
ライブコマースとは、ECサイトとライブ配信を組み合わせた販売形態です。
リアルタイムで配信される動画で商品を紹介し、コメント機能を通じてユーザーの質問にもその場で答えていくことができます。通常のECサイトに比べてインタラクティブな接客が可能なため、コロナ禍をきっかけにライブコマースへ再度注目が集まりました。
ECサイトでの画像や商品説明文だけでは、商品購入に不安を感じるユーザーは以前から一定数存在しており、そういった従来のEC販売でカバーできなかった層へも訴求できるため、今後も導入が増えていくと予想されます。
アパレルECの課題と解決策
これまでアパレルECのトレンドを見てきましたので、ここからはアパレルECの課題や解決策はどんなものがあるのかを解説します。
サイズがわかりにくい・着用イメージがしずらい
ECサイトでは試着ができません。そのため、ユーザーはサイト上での表示をもとに、自分に合うと思われるサイズを選択しますが、実際に着てみると合わなかった、ということは珍しくありません。
また、生地の色や質感は画面上で正確に伝えるのは難しく、「想像していた商品と違った」と返品につながってしまうこともあります。
こうしたミスマッチを防ぐため、ECサイト上の着用写真のモデルを複数パターン用意し、それぞれの身長や体形でのサイズ感が分かるようにしたり、着用動画を掲載するなど、ユーザーがよりイメージしやすい表示に努めることが大切になってきます。
ユニクロのオンラインストアの「MySize ASSIST」では、身長や体重等を記入し、スマホのカメラで体型計測することで、AIがおすすめのサイズを提案してくれるサービスを行っています。
北欧、暮らしの道具店では、スタッフ着用レビューを作成し、身長・体型の異なるスタッフが実際に着用して感じたコメントを掲載し、ユーザーがサイズを選ぶ際に選びやすい工夫がされています。
EC店舗と実店舗の融合
実店舗とEC店舗を両方運営していても、実際の運営は全く別に管理されている場合があります。
今後の事業成長のためには、実店舗とEC店舗の相乗効果を狙う必要があります。例えば、実店舗とECの顧客データの統合をすることで、ECサイトの購入履歴を踏まえて実店舗で接客したり、逆に実店舗での購入履歴をもとにECサイトのおすすめ商品を表示するなど、より顧客のニーズに近い対応ができるようになります。
また、実店舗ならではの強みを生かし、店舗受け取りサービスを導入するなど、ユーザーの利便性を高めることも効果的です。
O2O（Online to Offline:オンラインからオフラインへ消費者の行動を促す販売戦略）については以下の記事でも解説していますので、こちらもご参考ください。
サイトの認知度アップと集客
取り扱いブランドの認知度が高い場合を除いて、自社サイト運営で一番の課題となるのは集客でしょう。
モール型の出店であれば、モール自体の集客力を利用できるため、集客ハードルが低くなります。自社ECサイトならではの作り込んだサイトの世界観や、独自のサービスでブランディングをしつつも、認知度を高めるためにモールに複数出店していくことも有効な手段となります。
ECモールや自社EC・実店舗との在庫の一元管理
アパレル商品は商品のサイズやカラーなどのバリエーションも多く、季節やトレンドに沿った商品展開をしており、取り扱い商品数は多い傾向があります。加えて、サイズ交換などユーザー側の理由による返品もあります。
そのため、実店舗に加え、自社ECや複数モールへの出店を行い、多店舗化戦略を進めていく上で大きな課題となるのが在庫管理です。
実店舗とEC店舗間で在庫のズレが発生し、欠品を起こしてしまうと、機会損失を招くだけでなく、顧客満足度の低下にもつながってしまいます。
アパレルECの業務効率化なら一元管理システムがおすすめ
そこでアパレルECにおすすめなのが一元管理システムの導入です。
一元管理システムは自社EC、モール、実店舗など、複数の店舗をまとめて1つの管理画面で受注・在庫を管理することができます。
受注処理や在庫管理作業を効率化・自動化することで、新しいスタッフを増やさずとも、スタッフの負担が軽減されます。自動化によって生まれた時間の余裕で、新商品の開発や販売促進キャンペーン施策の実施などに注力することができます。
まとめ 効率よくアパレルEC運営して売上拡大しよう！
本記事ではアパレルECの市場規模やトレンド・課題について解説しました。コロナ禍を経て、ECのトレンドにもオンライン接客やライブコマースなど、大きな変化がありました。
そういった新しい変化に今後も柔軟に対応していくためにも、在庫管理といったバックヤード業務の効率化・自動化は不可欠です。
この機会に一度、一元管理システムの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
効率的な多店舗運営を実現し、売上アップや事業拡大を目指していきましょう！
アパレルECの多店舗化にも実店舗にも！一元管理システムなら「ネクストエンジン」
EC一元管理システム「ネクストエンジン」は、アパレルEC事業者の皆様の日々の運営をラクにする機能がそろっています。
ネクストエンジンのおもな機能は以下のとおり。
など
ネクストエンジンなら、アパレル商材に多いセット商品の対応も、セット商品と単体商品の在庫を自動連携できたり、セールやシーズンごとの商品ページの編集も一括で登録できるなど、日々の運営をもっとラクにできます！
実際にネクストエンジンを導入されたアパレル事業者様からは「バックヤード業務が減ることで、ZOOMでの接客、ライブコマースなど、新しいチャレンジに人員を割けるようになりました。社員は以前よりイキイキとしている印象です」
との声をいただいています。
以下からネクストエンジンの在庫管理についての資料が無料でダウンロードできます。ぜひお気軽にご利用ください。
【本記事の監修者】
山本 祐士
NE株式会社 コンサルティング事業部 マーケティングマネジメント部 コンサルタント
ファッション業界に3社計17年従事。販売、VMD、営業、バイヤーを経て自社ECサイトの立ち上げ、ディレクションを担当。サイト構築からフロント業務／バックエンド業務まで一気通貫して行う。2023年にNE株式会社にECコンサルタントとして入社し、業界問わず、中小〜大手企業様と幅広くコンサルティングを担当。
EC運営を新たにはじめたり、運営を続けていくと、さまざまな課題や新たな目標が生まれてきます。
とくに多店舗運営を目指していたり、受注量の増加で少人数体制での対応に限界を感じたりして、受注・在庫管理システムの導入を検討する方も多いのではないかと思います。
ただ、いざシステムを比較・検討してみると、疑問や気になる点が多く出てきますし、デメリットがあれば事前に知っておきたいものです。
そこで今回はEC一元管理システム「ネクストエンジン」の機能や料金体系といった概要から、事前に知っておきたいデメリットを解説します！
なお、以下から実際にネクストエンジンを導入されたEC事業者様のリアルな声（1分ほどの動画です）が聞くことができます！
また、システムのリプレイスについては以下の記事で解説していますので、リプレイス検討中の方はこちらもご参考ください。
ネクストエンジンとは
ネクストエンジンはECの受注管理や在庫管理、商品登録といった業務を自動化・効率化するEC一元管理システムです。
ネクストエンジンを利用することで、複数店舗を運営していても、各モールの管理画面でそれぞれ管理することなく、ネクストエンジンの管理画面でまとめて一元管理することができます。
それではネクストエンジンの概要を見ていきましょう。
ネクストエンジンの機能
ネクストエンジンにはネットショップの運営をバックアップする機能が豊富にありますが、おもな機能は以下のとおりです。
など。
受注管理機能では、全店舗分の受注を一元管理することができます。各モールやカートの管理画面をそれぞれチェックする必要がなくなり、受注管理業務がずっとラクになります。
また、サンクスメールなどの各種メールの自動送信ができ、業務効率化を図れます。
在庫管理においても、受注の増加や多店舗展開で複雑になりがちな在庫数を、自動で一括管理できます。
機能についてさらに詳しくはこちらのページもご参考ください。
ネクストエンジンの料金
ネクストエンジンの料金体系は基本料金＋受注件数に応じた従量課金制となっています。
初期費用はかからず、追加で新たなモールへ出店しても追加料金はかかりません。
月3,000円から導入ができ、ECをはじめたばかりの事業者様や、これから多店舗運営をめざすEC事業者様にも導入していただきやすい料金設定となっています。
料金についてさらに詳しくはこちらから。
ネクストエンジンの強み
さまざまな受注管理システムがありますが、その中でもネクストエンジンの強みをご紹介します。
ECの現場から生まれた機能を豊富に搭載！市場の変化に追従した機能アップデート
ネクストエンジンはHamee株式会社（証券コード：東証プライム 3134）がEC運営を行っていくなかで、「もっと楽しくEC運営ができるように、時間の余白と心のゆとりを作りたい」という思いから生まれました。
2008年のサービス開始から現在に至るまで、EC現場の課題や変化に対応した機能をリリース・アップデートしています。
例えば、お客様からのお問合せがあったとき、該当の伝票がすぐ見つからないとお客様をお待たせしてしまいます。「お待たせする時間」＝「クレームにつながる時間」です。
そんなときも、ネクストエンジンならすべての店舗の注文を1つの管理画面から検索できるので、その場ですぐ探し出すことができ、お客様をお待たせすることなくご案内できます。
連携できるシステムが業界最大級
ネクストエンジンはモール・カート、倉庫やWMS、決済サービス、POS、送り状発行システムなど各種サービス・システムとの連携ができます。
「これから多店舗運営を目指している」「レンタルカートの変更を検討している」など、将来的に事業を拡大・変更したいと思ったときに、システムが対応していないからと諦めたり、追加費用の心配をする必要はありません。
変化に強いカ拡張性を持ち、長期間の利用が可能
競争と変化の激しいEC業界を勝ち抜くためには、変化に柔軟に対応していく必要があります。
ネクストエンジンは連携サービスの豊富さに加え、アプリによる機能拡張も可能です。
将来、市場の変化に合わせてEC運営方法を変えたいとき、コストと労力のかかるシステムリプレイスを行うことなく、安心して利用を続けることができます。
ネクストエンジンのデメリットは？
ネクストエンジンの概要について把握できたところで、気になるデメリットについて解説します。
初期設定に時間がかかる？
導入することでさまざまなメリットがあるネクストエンジンですが、多機能で拡張性も高く長く使える分、導入直後の初期設定にとまどうユーザーさんもいらっしゃいます。
初期設定で困ったときには、ぜひサポートをご利用ください。ネクストエンジンではお電話やメールで画面を共有しながら分からないところをサポートいたします。
マニュアルの他にも画面上で設定すべき項目を誘導してくれる「設定ナビ」（操作ナビゲーション）もご用意していますので、ナビの指示に従って設定いただくこともできます！
ネクストエンジンのサポート体制については以下のページもチェックしてみてください。
また、以下から実際にネクストエンジンを導入されたEC事業者様の導入初期時期のリアルな声（1分ほどの動画です）が聞くことができます！
導入初期の運用が難しい？
ネクストエンジンのデメリットとして、導入初期の運用が難しいという声もあります。
ネクストエンジンはさまざまな機能があり、さまざまなことが可能な分、すべてを使いこなそうと思うと、少し時間がかかってしまうかもしれません。
ですが、丁寧なサポートと評判のサポート体制がありますので、安心してご利用ください。
ネクストエンジンは現在契約社数6,033社、利用店舗数47,728店のEC事業者様にご利用いただいています（2023年12月現在）。ユーザーの中には小規模事業者の方や個人事業主の方もいらっしゃいます。
そうした多くの方からご支持いただいている実績こそ、安心して利用いただける、なによりの証しかと思います。
また、ネクストエンジンでは、サービスの概要から実際の管理画面を使った操作方法まで解説する「オンラインセミナー」を定期的に実施しています。まずはオンラインセミナーにご参加いただけると導入後のイメージがつき、ご不安も解消されるはずです。
すべてのモール・カートやシステムに連携できるわけではない
ネクストエンジンが連携できるシステムは業界最大級で、モール・カートはもちろん、倉庫やWMS、決済サービス、POS、送り状システム等など多くのシステムとの連携ができますが、それでもまだすべてのシステムに対応しているわけではありません。
ある事業者様からは「ネクストエンジンが連携しているECモールには、可能な限りすべて出店する方針です。ネクストエンジンの連携済みモールの一覧を常にチェックし、そこに追加されたECモールは出店を検討します。弊社が店舗数を増やせるか否かは、ネクストエンジン次第なんですよ」
とご期待いただいており、今後も対応可能なサービスを増やし、ユーザーの皆様のご要望に応えていきたいと考えています。
従量課金制で費用が高くなりやすい？
ネクストエンジンは基本料金＋受注件数に応じた従量課金制です。
その月の受注件数によって利用料金が変化していくため、毎月の支払いが固定の月額固定料金の方が安心感があるという方もいらっしゃるかもしれません。
ただ、固定料金制の場合、受注が少ない時期、つまり売り上げが少ない時期にも同じ料金を支払うことになります。一方、ネクストエンジンは2023年6月から基本料金が3,000円になったことで、個人事業主の方や中小規模の事業者の皆さんに導入していただきやすくなっております。
実際の自社での料金は以下からシミュレーションできますのでぜひチェックしてみてください。
もっと知りたい！ネクストエンジンQ＆A
Q1. 在庫のズレについて
リアルタイム連携でないASPの場合、1SKUに受注が殺到すると、ネクストエンジンとASP側との在庫にズレが発生すると聞きました
ASP全般の話ですので、ネクストエンジンに限らず、100%防げるシステムはないかもしれません。その中でもネクストエンジンとしては、在庫連携の間隔を短くするなど改善に力を入れてます。
また、ネクストエンジンには対策機能として、
- 割合在庫設定（保有している在庫の○%で連携）
- 指定在庫設定（在庫が少なくなった場合に指定の店舗のみで販売）
などがあります。こういった対策案のご提案も可能ですので、お困りごとがありましたら、サポートにご相談ください！
Q2. 受注処理について
受注処理が注文発生後時間がかかって遅いというのは本当ですか？
楽天ご利用で、かつ、あす楽注文以外の場合、楽天側で購入者のキャンセル可能時間を確保するため、注文後30分間は受注取り込みを行わないようになっています。そのため、ネクストエンジンの受注処理に時間差を感じることがあるかもしれません。
なお、あす楽の場合、ネクストエンジンの「受注取得API処理」が実行されたタイミングで取り込まれます。※平常時で約15分間隔
Q3. 在庫管理について
保守在庫や欠損在庫の管理はできないのでしょうか？
「保守在庫」が「販売には使わず、万が一に備えて取り置いておきたい在庫」ということでしたら、拠点在庫管理機能がお使いいただけます。
「欠損在庫」が「不良品の在庫数」という定義でしたら、ネクストエンジンでは「不良在庫数」で管理が可能です。
Q4. 入金確認について
入金確認を手動で行うケースがあると聞きました。入金確認済みの情報をネクストエンジンに自動反映することはできますか？
ネクストエンジンでは、モール側で注文確定後に入金確認ができた前払い決済の情報をAPIで自動取込することができます。対象の店舗は下記の通りです。
- 楽天市場
- Yahoo!ショッピング （Yahoo!フリマ）
- au Payマーケット
上記以外の場合はモール・カートの管理画面から入金確認済みの受注CSVをダウンロードし、ネクストエンジンに取り込むことで[入金待ち]以降のステータスに進めることができます。
Q5. UIについて
ネクストエンジンはUIが見ずらいと聞いたのですが…
管理画面のデザインや使い勝手については、よりユーザーの皆様に使いやすいものを心がけ、改善を重ねており、直近でも変更を加えております。
ネクストエンジンでは30日間の無料体験ができますので、ぜひ一度実際の管理画面と同じものを操作していただき、ご判断いただければと思います。
なお、定期的にオンラインセミナーを実施しております。セミナー最後にZOOM会場での質疑応答の場も設けておりますので、お気軽にご参加ください。
Q6. サポートについて
サポートにつながりにくい時間があると聞きました
ご不便をおかけして申し訳ありません。お一人おひとりに親身に対応していることもあり、タイミングによってはつながりにくいと感じられることもあるかと思います。
今年8月からはサポート対応時間を延長（※従来の10:30～12:30／13:30～17:30から現在10:00～12:30／13:30～18:00に延長）するなど、サポート品質の向上に努力を重ねておりますので、まずは一度30日間の無料体験でお試しいただき、ご検討いただければ幸いです。
まとめ｜EC一元管理システムならやっぱりネクストエンジン！
今回はネクストエンジンのデメリットについて解説しました。
- 初期設定に時間がかかる？
- 導入初期の運用が難しい？
- 従量課金制なので費用が高くなりやすい？
という声もあるようですが、初期設定や導入初期の運用については、サポート体制がしっかりしており、また30日間の無料体験やオンラインセミナーで実際の管理画面に触れて確かめることができます。
従量課金制については、料金シミュレーションを利用してみると、必ずしも固定料金制より高額になるわけではないことが理解いただけると思います。
はじめてのシステム導入やリプレイスは不安も多いかと思いますが、本記事がご参考になれば幸いです。
以下から、ご検討中の方におすすめのネクストエンジンの資料３点セットが無料でダウンロードできますので、お気軽にご利用ください。
Yahoo!ショッピングに出品している人の中には、Yahoo!ショッピング広告を使ってECサイトの売り上げアップを目指したいと考えている人も多いのではないでしょうか。
Yahoo!ショッピング広告にもいくつか種類があるので、効果的な広告の使い方について悩んでいる担当者の方もいらっしゃることでしょう。
この記事では、Yahoo!ショッピング広告の種類や費用相場、効果を上げる方法について解説します。活用方法を覚えて、マーケティング施策に活かしていきましょう。
Yahoo!ショッピング広告とは？
Yahoo!ショッピングとは日本最大級の検索エンジンサイト「Yahoo! Japan」が運営しているショッピングモールです。2019年5月にソフトバンクの連結子会社となり、PayPay決済が可能になったことで、若年層への顧客の広がりを見せています。
Yahoo!ショッピング広告は、Yahoo!ショッピング内に配信している広告のことです。バナー形式にて配信され、自社製品を効率よく宣伝する目的で活用されています。
ECサイトへの集客を成功させるポイントなどについては、以下の記事で解説していますので、是非参考にしてみてください。
Yahoo!ショッピング広告の種類と費用相場
Yahoo!ショッピングには、大きく分けて以下5種類の広告があります。
- ディスプレイ広告
- アイテムマッチ広告
- ソリューションパッケージ広告
- PRオプション
- Yahoo!プロモーション広告
広告の特徴や種類はもちろん、費用発生のタイミングや相場について説明します。
バナー・テキスト広告（ディスプレイ広告）
バナー・テキスト広告は、別名ディスプレイ広告と呼ばれています。おもにYahoo!ショッピングのトップページや総合ランキングなどで見かける広告です。
Yahoo!ショッピング広告の中でも、目を引く位置に表示されるので、認知度を上げたいときや、売り上げや集客で確かな結果を出したいときに向いている広告といえるでしょう。
ディスプレイ広告は、通年通して表示される「通常広告」と季節ごとの特集向けが多い「販促広告」の2種類あります。
ディスプレイ広告の費用は、買い切り型が多く、どこに掲載するのかや、掲載する期間によっても、費用が大きく変わってくるので、集客したいユーザーのニーズに合わせて広告運用をするのが最適です。
アイテムマッチ広告（ストアマッチ広告）
アイテムマッチ広告もしくはストアマッチ広告とは、商品を検索したときに検索結果ページに「PR」と表示されている商品です。
検索結果にあわせて広告を掲載するため、効果を見込みやすい運用方法としても知られています。クリックするたびに費用が発生する仕組みであり、課金型の検索連動広告です。
アイテムマッチ広告には、3通りの入札方法があります。
- 好きな商品1つからできる個別入札
- 全品一律の簡単設定にて全商品を一度に入札する
- 細かな設定を自動でおまかせする「全品おまかせ入札」
アイテムマッチ広告は、最低入札額10円〜広告運用ができるのが特徴です。売れる可能性があるものの、認知度が低く注目されていない商品などに適した広告といえるでしょう。
その他にも、「メーカーアイテムマッチ」という出店者ではないメーカーが広告出稿できるアイテムマッチ広告も注目されていますし、セール時など指定日の広告強化に使えるブースト予約機能といった機能も登場しています。
ソリューションパッケージ広告
Yahoo!ショッピング以外の媒体に、広告を配信する方法です。例えば、Googleの検索結果ページに表示させ、Yahoo!ショッピングに誘導できます。気になっている商品があるものの、どのショッピングモールで購入したら一番お得なのか決めかねている人向けに使える広告といえるでしょう。
GoogleとYahoo!の両方に広告を出す必要がないこと、Yahoo!をあまり利用しないユーザーにも商品を訴求できるといったメリットがあります。ただし、Googleの検索結果に表示させるためには、別途Googleの審査を受けなくてはいけません。
また、広告費用はクリック課金型になります。
PRオプション
PRオプションは商品の検索結果、もしくはおすすめ商品に掲載される仕組みです。事前に設定料金を調整して運用する広告で、掲載ページの上位に表示されることもあります。
コンバージョン型課金広告になるので、広告費は販売価格×設定料率（%）で算出できます。料率は1.0%から設定できます。また、一度Yahoo!ショッピングで自社商品を閲覧した顧客に対して、一定期間後「前回、Yahoo!ショッピングで見た商品」＋「おすすめ商品」を表示するといった機能もあります。
購入されない限り広告費がかからないので、無駄なコストがかかることはありません。ただし、注意点としてYahoo!に評価されないと上位枠を獲得することはできません。
短期間で販売数を伸ばせることもあり、イベント開催時などタイミングを見計らった利用がおすすめです。
Yahoo!プロモーション広告
Yahoo!プロモーション広告は、以下の広告を含みます。
- 検索されたキーワードに関連した商品を掲載できるリスティング広告
- 閲覧したウェブサイトのコンテンツに関連した広告を表示できるディスプレイ広告
出稿するだけであれば費用は発生しない、クリック課金型の広告です。Yahoo!プロモーション広告は、提携パートナーに広告を出稿できるサービスになります。提携パートナーとは、Yahoo! Japanと契約している提携パートナーの配信面に広告が掲載されるものです。
リスティング広告は、興味関心の高いユーザーに直接アプローチできます。
Yahoo!ユーザーは、検索エンジンや情報収集にYahoo!関連のサービス利用度が高い傾向があるとされ、まずはYahoo!関連での広告を考える方も多いです。
Yahoo!ショッピング広告で必要な費用の特徴
Yahoo!ショッピング広告は、基本的に掲載された広告がクリックされた場合に費用が発生する仕組みであるため、広告が表示されただけでは費用がかかりません。
初期費用が少なく、申込費用や掲載時のキャンセル料金もかかりません。ここからは、Yahoo!ショッピング広告で発生する費用の特徴について解説します。
チャージが必要
Yahoo!ショッピング広告の費用は、事前にチャージ（入金）しておく必要があります。
チャージしておくと、クリックされるたびに自動的に費用が支払われる仕組みです。チャージした料金がなくなると自動的に広告の掲載がストップします。
したがって、事前にチャージした以上の費用がかかることはありません。途中でチャージ残高がなくなってしまうのが心配な人は、クレジットカードを使った自動入金の設定もできます。予算管理が心配な場合は、事前チャージの方法で広告運用するとよいでしょう。
細かく設定可能
Yahoo!ショッピング広告は、自由に広告費用を設定できるので非常に便利です。事前に予算を決めたうえで広告表示を制限できる機能もあります。1日の予算上限を設定しておくことで、広告を自動で止めることも可能です。数日分まとめてチャージしておくこともでき、余計な手間もかかりません。
広告費の使い過ぎを未然に防ぐことが可能であるため、予算をコントロールしたい人におすすめの広告です。上限をどの程度にするのかによっても広告として出せる範囲が変わりますし、集客力を高めたいときは広告費を一時的に増やすこともできます。広告開始や停止も簡単に設定できるので、そのときの状況に応じた柔軟な対応が可能です。
まずおすすめしたいアイテムマッチ広告で成果を上げる方法
アイテムマッチ広告は、Yahoo!出店者向けのストアマッチ広告の1つです。アイテムマッチ広告で、効率的に成果を上げる方法は以下の3つです。
- 商品画像にこだわる
- トレンドを意識する
- 入札単価を最低単価+10円以上
それぞれ説明します。
商品画像にこだわる
Yahoo!ショッピング広告のアイテムマッチの効果を高めるためには、掲載する商品画像の質にもこだわるようにしましょう。商品画像はそのまま広告として掲載されるので、ユーザーに自社商品をアピールするうえで重要な役割を担っています。
ユーザーの多くは商品画像を見ながら購入に値する商品かを検討するため、画像のイメージがそのまま売り上げに影響してしまうことも少なくありません。商品画像は見やすく鮮明であることを意識しましょう。撮影時のライティングに気を付けるなど、商品がより魅力的に見えるよう調整しましょう。
トレンドを意識する
Yahoo!ショッピング広告のアイテムマッチ広告を効果的に運用するためには、そのときのトレンドを意識することが大切です。広告はその商品の需要が高い時期に適切に行うことで高い効果を期待できるようになります。
極端に言えば、冬に夏物の広告を出しても売り上げに直結しないことは容易に想像できるでしょう。
需要の高い商品の広告を出すことで、商品がマッチしやすくなります。アイテムマッチのクリック率や数の推移を見れば、注目度の高い商品が一目でわかるので、出品者にとって広告を出すべき商品が瞬時に判断しやすくなります。
入札単価を最低単価+10円以上に設定する
Yahoo!ショッピング広告のアイテムマッチは、入札単価が重要です。単価を設定するときの基本は、最低単価+10円以上に設定することをおすすめします。
アイテムマッチのクリック課金型広告は、1クリック25円から設定でき、気軽に利用できるのが特徴です。しかし、入札単価が高い程にファーストビューに表示されるようになります。
そのため、あまりにも入札単価を低く設定してしまうと、広告を出しても思うような効果にはつながりにくくなるでしょう。単価の目安はそのときのトレンドによっても変動しますが、需要の高い商品カテゴリーや商品キーワードはその分、入札単価も高く設定される傾向です。
まとめ：Yahoo!ショッピング広告を利用して、ECサイトの売り上げアップを目指そう！
Yahoo!ショッピング広告は、
- ディスプレイ広告
- アイテムマッチ広告
- ソリューションパッケージ広告
- PRオプション
- Yahoo!プロモーション広告
の5種類の方法があります。
それぞれの特徴を理解し、自社商品に適した広告を選定していきましょう。また、広告を効果的に活用するためにも、トレンドを押さえ、商品画像の作り込みをしっかり行って、広告効果を上げ、売り上げアップを目指しましょう。
月3,000円から！ネクストエンジンを導入してEC運営を効率化しよう
Yahoo!ショッピングでさらなる売り上げアップを目指しているのであれば、EC運営の効率化を目指す必要があります。そんなときにご検討していただきたいのが、EC一元管理システム「ネクストエンジン」の導入です。
ネクストエンジンを導入することで、以下のようなEC運営業務を自動化・効率化できます。
ルーチン業務を効率化・自動化することで、EC運用コストや時間を削減でき、広告運用や、新商品の開発など、よりクリエイティブ業務に時間を割くことができます。
また、ネクストエンジンは2023年6月よりサービス料金の改定を行いました。基本料金が3,000円から利用できるようになり、EC運営を始めたばかりの事業者様や中小規模の事業者様にも導入していただきやすくなっております。
以下より無料で資料がダウンロードできますので、ぜひお気軽にご利用ください。
ECのセット販売は、客単価を高めつつ在庫を早く減らせる効果があるので、売上向上を含めたさまざまなメリットがある施策です。しかし、ECのセット販売は難易度が高く、いくつかデメリットも存在するため、導入を躊躇している方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、ECでセット販売する方法や必要な考え方を解説するので、ぜひ参考にしてください。
セット販売とは？
セット販売とは、複数の商品を2つ以上組み合わせて販売する販売手法のことです。例えば、ジャケットとスラックスを組み合わせ、セットアップ商品として販売するといったシーンが該当します。
ユーザーにとって魅力的なセットを組めれば、単体で販売するよりも購買意欲を高められるのは言うまでもありません。また、ユーザーも商品を単体で購入せず、まとめ買いした方が買い物の手間が省けるので、売り手と買い手の双方にメリットがあります。
バンドル効果とは？
バンドル効果とは、商品を単体で販売するのではなく、セット販売した方が売上が伸びるという法則のことです。
売上が伸びるのは、以下の2つの要因が関係しています。
- 購買意欲の増加によって過剰在庫が減る
- 利益率の高い商品と低い商品を組み合わせられる
セット販売の多くは、単体での販売よりも1商品あたりの値段が安いため、ユーザーにお得感を与えられます。販売数が伸びれば、売れ残りも減るため、在庫管理にも必要以上のコストがかかりません。
さらに、利益率の低い商品と高い商品をうまく組み合わせれば、客単価の向上が期待できます。今まで売れ残っていた利益率の高い商品を捌ければ、売上の向上に高い効果が期待できるでしょう。
セット販売の考え方
セット販売は、闇雲に商品を組み合わせても売上の向上効果が見込めません。明確なプランを立てて、ユーザーが購入したくなるように工夫することが大切です。
以下では、セット販売の考え方を3つ紹介するので、ぜひ参考にしてください。
利益率の高い商品と低い商品をセットにする
利益率の高い商品と低い商品を組み合わせ、購入につなげられれば、客単価を伸ばせます。
普段売れ残っている利益率の高い商品でも、ユーザーにとって売れている商品と一緒に購入するメリットがあれば、セット販売により効率よく購入へとつなげることが可能です。
ただし、ユーザーに人気のない商品を、無理やり人気商品とセットにするのは避けましょう。これは「抱き合わせ商法」と呼ばれ、独占禁止法により不公正な取引方法のひとつと認定されてしまう恐れがあります。
あくまで、ユーザーにとってニーズのあるセットにすることが大切です。
セットに付加価値をつける
複数の商品をセットにしても、ユーザーにとって付加価値がなければ、購入数の増加は期待できません。セット販売で売り上げを向上させるには、付加価値をつけることが大切です。
具体的には、単体での販売よりも販売価格を下げたり、セット商品購入者限定のノベルティをプレゼントしたりするとユーザーの購買意欲を高められます。
お客様にニーズのあるセットにする
セット販売用に商品の組み合わせを考える際は、ユーザーのニーズを考慮することが大切です。セット商品のそれぞれに関連性や互換性がなければ、ユーザーの購入を促すことは難しいでしょう。
例えば、野球用のグローブを購入したユーザーは、キャッチボールをするためにボールも必要だと考えます。そこにグローブとボールのセット商品があれば、ユーザーは購入を検討するはずです。逆に、グローブとセットでまったく関連性のない机をセットでつけられてもユーザーの購買意欲は刺激されないでしょう。
このように、商品同士の関連性や互換性を意識しながら、ニーズのある組み合わせを検討してみてください。
セット販売の具体例
セット販売には、割引率を指定するものや割引額を指定するものなど、さまざまな種類が存在します。
ここでは、セット販売の具体例を3つ紹介するので、ぜひ参考にしてください。
定額値引きでのセット販売
定額値引きとは、購入した商品数ごとに値引き額を指定する販売手法です。例えば、「3点以上購入で500円引き」などを設定しているケースが該当します。
これにより、普段は1点しか購入しない方でも、3点以上の商品を購入する可能性が高まります。販売側は客単価が上がるため、在庫数を減らせるとともに売り上げの向上も期待できます。
定率割引でのセット販売
定率割引とは、指定した商品数以上を購入することで、一定割合の割引を実施する販売手法です。例えば、「対象商品を3つ以上購入すれば10%OFF」などを設定しているケースが該当します。
これは、アパレル商品を取り扱う店舗でもよく採用されており、期限のある食品や化粧品、シーズン商品を早めに捌きたい場合などに有効です。
さらに販売数を増やし、在庫数を減らしたい場合は、購入数に応じて割引率を高めるとよいでしょう。
定額固定でのセット販売
定額固定とは、購入する商品の数や値段を指定し、単体での販売よりも安い価格で販売する手法です。これはスーパーのお菓子コーナーでよく採用されており、「お好きなお菓子を3つ選んで1,000円」などが該当します。
とくに、単価の低い商品をセットにする場合に有効であるため、客単価を上げたい場合に設定しましょう。
セット販売のメリット3つ
セット販売を行うメリットは、おもに3つ存在します。それぞれのメリットを解説するので、ぜひ参考にしてください。
お客様の購買意欲を高められる
ユーザーにとってニーズのあるセットを組めれば、購買意欲を高めることが可能です。とくに、単体売りよりも1商品あたりの価格が安くなるようにセットを組めれば、お得に商品を購入したいユーザーの購買意欲を刺激できます。
購買意欲が高まると、その分だけ購入数・単価も上がるので、売上UPにつながるのは言うまでもありません。
在庫を減らせる
セット販売で販売数が伸びれば、比例して在庫の減りも早くなります。とくに、シーズン商品や賞味期限のある食品といった販売期間が限られている商品が売れることで、その分の売上向上も見込めるのです。
在庫管理には、人件費・倉庫のスペース代・システム管理費など、さまざまなコストがかかります。在庫数を減らせれば、在庫管理の手間も減るので、入出庫作業の生産性の向上も期待できることもメリットのひとつです。
客単価を高められる
セット販売によって、1人のユーザーが購入する商品数が増えるので、単体で販売するよりも客単価が高まります。客単価を上げる方法はほかにもありますが、セット販売はリスクがほとんどないと言えるでしょう。
例えば、客単価を上げようと商品の価格を上げてしまうと、購入するユーザーが減る可能性があるため売上が下がります。また、リピーターは割引セールや安売りイベントに関係なく来店を期待できる優良顧客であることから、リピート客を増やすことでも客単価が高まりますが、これは容易な方法ではありません。
一方、セット販売は、ユーザーにお得感を与えつつ顧客単価を上げられるので、最低限のリスクで客単価を高められます。
セット販売のデメリット2つ
セット販売には、2つのデメリットが存在します。
以下で、それぞれのデメリットを詳しく解説するので、適切な対策を立てましょう。
倉庫内業務が複雑になる
セット販売は、在庫管理の難易度が上がるため、倉庫内業務が複雑になります。同じ商品を単体で販売する場合と、セット売りの2種類の方法で販売している場合は、同じ商品でも、システム上は別商品として割り当てられる点に注意しなければなりません。
とくに、単体での販売とセット販売で保管スペースを分けずにいると、システム上の在庫数と実在庫で在庫差異が発生する可能性が高まります。最悪の場合は欠品扱いとなってしまい、販売機会を逃してしまうので注意しましょう。
商品情報の登録が複雑になる
同じ商品でも単体での販売とセット販売では、システム上別商品として扱う必要があるため、商品情報の登録も難しくなります。在庫数の管理を徹底し、引き当てや在庫移動による在庫数の変動にも柔軟に対応しなければなりません。
また、在庫区分や商品マスタを分ける場合は、情報の入力ミスにも注意が必要です。マニュアルを作成するなど、情報伝達を確実に行うことで人為的なミスを防ぎましょう。
セット販売を行う際の注意点
セット販売を行う際の注意点は、おもに3つ存在します。
以下で、それぞれの注意点を紹介するので、ぜひ参考にしてください。
情報伝達を確実に行う
セット販売による在庫差異や欠品を防ぐためにも、情報伝達は徹底しましょう。とくに、在庫の管理体制や出荷時の対応方法については綿密な打ち合わせが必要です。
例えば、単体での販売とセット販売で、本来は在庫の保管場所を分けているところに、情報の共有を受けていない担当者がいれば、区別せず商品を入庫してしまうかもしれません。さらに、ピッキング担当者がこれを知らずに商品をピックしてしまうと、在庫差異の原因となるため、情報伝達は確実に行いましょう。
商品コード、JANコードのすり合わせを行う
商品コードやJANコードは、部署内や提携企業とすり合わせることが大切です。同じ商品でも単体での販売とセット販売で2種類の商品マスタが存在することを知らない担当者がいると、情報の登録ミスや出荷ミスが発生します。
また、引き当てのミスによりシステム上で欠品が発生すると、販売機会の損失にもつながるので注意しましょう。
商品コードについてよくわからないという方は、以下の記事も参考にしてください。
また、JANコードの取得方法についても以下で解説しています。
どの在庫の商品を使うのか明確にしておく
セット販売では、どの在庫の商品を使うのか明確にしておくことが大切です。とくに、受注後にセット組を行う場合、ピッキングした商品のロケーションと引き当てを行ったロケーションにずれが生じれば、在庫差異が発生します。
このようなミスを防ぐためにも、担当者間でルールを共有しておきましょう。
ネクストエンジンならセット販売での在庫管理を自動化できる
セット販売における在庫管理を効率化させたい方は、ネットショップ・一元管理システム「ネクストエンジン」の導入をご検討ください。
ネクストエンジンには、単体商品の在庫から、セット商品の在庫数を自動で計算する機能が搭載されています。セット商品が売れれば、自動で単体商品の在庫数にも反映されるので、在庫差異が起きる心配がありません。
さらに、手動で在庫調整を行う手間もなくなるため、生産性向上に伴い、売上の向上にもつながります。
ネクストエンジンの在庫管理についてさらに詳しくは、以下からお気軽に資料をダウンロードしてみてください。
まとめ：セット販売を賢く活用し、在庫を売上につなげよう！
セット販売は、客単価の向上や過剰在庫の削減につながるため、売上を伸ばすための手段として有効です。
しかし、在庫管理の難易度が上がり、在庫差異や欠品のリスクも増えるので、適切な対応が求められます。
セット販売に伴う在庫管理の複雑化は、システムの導入で解決できるケースが多いため、ミスを減らして効率的に売上を伸ばしたい方は、ぜひECショップ・一元管理システム「ネクストエンジン」の導入もご検討ください。
また、ECコンサルタント直伝の売上UPのノウハウをまとめた資料が以下から無料でダウンロードできます。こちらも、ぜひ参考にしてみてください。
Amazonマーケットプレイスに出品している自社商品の売り上げを伸ばすため、Amazon広告の出稿を検討している方は多いのではないでしょうか。広告と聞くだけでハードルが高いように感じてしまいますが、Amazon広告は簡単に出稿でき、運用もそこまで難しくありません。
本記事では、Amazon広告の特徴や種類、費用や出すための準備について解説するので、ぜひ参考にしてください。
Amazon広告とは？
Amazon広告とは、Amazonのサイト内で表示される広告のことです。サイトのトップページに表示される広告のほかに、ユーザーが商品を検索した際に表示される広告など、Amazon広告だけでもさまざまな種類が存在します。
Amazon広告を設定する際に、検索キーワードも同時に設定し、購入意欲の高いユーザーに絞って広告を配信できるため、購入につながりやすいのが大きなメリットです。
Amazon広告を利用する4つのメリット
Amazon広告を利用するメリットは、おもに4つ存在します。以下では、それぞれのメリットを詳しく解説していくので、ぜひ参考にしてください。
購入につながりやすい
Amazon広告を利用すると、出品している商品がユーザーの目に触れやすくなります。ユーザーの目に触れる機会が多くなれば、商品の購入ページに進むユーザーも自然と増えるため、購入につながりやすいのがメリットです。
また、Amazonのユーザーは、最初から商品を購入するつもりで検索しているケースが多いので、ほかのサイトに広告を出すよりも費用対効果が高いといえます。
ターゲティング設定が細かくできる
Amazonは多くのユーザーが利用しており、豊富な顧客データの蓄積があります。Amazon広告はその豊富な顧客データを利用して、購入見込みの高いユーザーに広告を表示できるのが特徴です。
Amazon広告を利用することで、Amazonが有している膨大な顧客データを利用した細かなターゲティングが可能なので、利用効果の高い広告施策であるといえるでしょう。
利用者が多いので多くのターゲット層に訴求できる
Amazonは利用者数が多いことから、単純により多くのターゲット層に自社商品を訴求できるのが魅力です。ニールセンが2021年12月に発表したレポートによると、Amazonの利用者は月間4,729万人も存在することが明らかになっています。
参照：ニールセン「ニールセン、デジタルコンテンツ視聴率のMonthly Totalレポートによる オンラインモールのサービス利用状況を発表」
利用者のうち50歳以上が41%と指摘しており、若年層だけでなく幅広い層に訴求できるといえるでしょう。
クリック課金制のため無駄な広告費用を抑えられる
Amazon広告の利用料金は、おもにクリック課金制を採用しています。クリックされるごとに料金が発生する仕組みであるため、「誰も広告をクリックしていないのに費用だけが発生する」といった心配がありません。
したがって、できる限り広告宣伝費を抑えたい方や中小企業の担当者、個人でサイトを運営している方にもAmazon広告はおすすめです。
Amazon広告の種類
Amazon広告には、おもに7種類の広告が存在します。それぞれの広告の特徴や効果を紹介するので、ぜひ参考にしてください。
スポンサープロダクト広告
スポンサープロダクト広告は、上記画像のように検索結果ページの上部に表示される広告です。商品画像の下にスポンサーと表示されるものが該当します。
自身で広告に設定したキーワードが検索されると、検索結果ページに表示される仕組みであるため、もともと購買意欲の高いユーザーに表示できるのが魅力です。
スポンサーブランド広告
スポンサーブランド広告は、上記画像のように検索結果ページの最上部に表示される広告です。スポンサープロダクト広告と異なり、自社ブランドのロゴと一緒に商品を3つまで同時に掲載できます。
広告がクリックされると、複数商品のページか、Amazon内で作成できるブランド独自のストアページに飛びます。商品の訴求だけでなく、ブランドの認知力を向上させたい場合におすすめの広告です。
スポンサーディスプレイ広告
スポンサーディスプレイ広告は、Amazonサイト内外のさまざまな場所で表示される広告です。Amazon内では、おもに商品ページ等で表示され、Amazon外ではライブストリーミングサービスであるTwitchなどにも表示されます。
設定したキーワードをもとに、興味関心を持ちそうなユーザーをターゲットに絞り込んで広告を表示します。自社商品やブランドの認知向上や、上の画像のように競合他社の商品を検索したユーザーを自社の商品ページに誘導することも可能です。
AmazonDSP
AmazonDSPとは、Amazonのサイトやアプリ、FireTVやKindleなどのさまざまな場所で表示される広告です。AmazonDSPはAmazonマーケットプレイスに出品していなくても利用可能であるため、自社サイトへの誘導もできます。
また、広告の運用は、Amazonや広告代理店にお任せできるのもメリットです。
動画広告
動画広告には、ストリーミングTV広告とオンライン動画広告の2種類があります。ストリーミングTV広告は、プライムビデオなどの動画サービスで再生ボタンを押した際に流れる広告です。
オンライン動画広告ならAmazon以外のサービスを利用している方にも配信されます。動画広告は、視覚と聴覚の両方に訴えられるため、画像だけの広告よりも多くの情報を伝えられるのがメリットです。
音声広告
音声広告は、FireTVなどのAlexa対応デバイスやAmazon Musicの無料会員向けに、音声で配信される広告です。Amazon Musicの場合は、曲と曲の間に音声広告が挿入されます。
音声広告は10〜30秒ほど配信できるほか、バナーも表示されるので、サイトへの誘導を直接的に促せるのがメリットです。
カスタム広告ソリューション
カスタム広告ソリューションは、Amazonと協力することで、独自のキャンペーンを作成できるサービスです。例えば、配送用ボックスを特別仕様にカスタマイズしてブランドの認知を図る、オンボックス広告などが挙げられます。
過去の具体例としては、スーパーマリオの35周年記念の際に作られた配送用ボックスなどがあります。
カスタム広告ソリューションは、大規模な施策であるため、莫大なコストがかかりますが、ブランドの認知向上に高い効果が期待できます。
Amazon広告にかかる費用相場
ここでは、Amazon広告にかかる費用相場を紹介します。Amazon広告にかかる費用の仕組みもあわせて解説するので、ぜひ参考にしてください。
Amazon広告にかかる費用の仕組み
Amazon広告でよく利用される「スポンサープロダクト広告」、「スポンサーブランド広告」、および「スポンサーディスプレイ広告」は、クリック課金制を採用しているため、クリック数が増えれば増えるほど、費用も増える仕組みです。料金は「クリック単価×クリック数」で算出され、クリック単価は広告主が自由に設定できます。
最低単価は決められておらず、クリック単価の上限は自分で設定できるので、予算に合わせて適切な運用を行えるのが魅力です。
Amazon広告の費用の相場
Amazon広告の費用相場は、1クリックあたり5円〜10円となっています。クリック単価を相場より低く設定することも可能ですが、単価が低くなると広告の露出が減ってしまうので注意しましょう。
基本的には5円程度で設定しておき、広告の露出を多くしたい場合は10円程度に設定するのがおすすめです。
Amazon広告を出すために準備しておくこと
Amazon広告は、3ステップで簡単に出稿できます。以下で、それぞれの手順を解説するので、ぜひ参考にしてください。
1.Amazonに出店・出品
Amazon広告は、基本的にAmazonマーケットプレイスに出品している方向けの広告であるため、まずはAmazonの出品用アカウントを取得します。
また、Amazonに出店する際は、小口出品と大口出品の2種類から1つを選択することになりますが、広告を出稿する場合は大口出品用のアカウントを取得しましょう。
出品用アカウントを取得した後は、セラーセントラルから商品を出品できます。
2.管理者へログイン権限の付与
Amazon広告をアカウントの保有者以外が管理する場合は、ログイン権限を付与する必要があります。おもに、広告代理店などに広告の運用を依頼するケースです。
ログイン権限の付与は、セラーセントラルの「設定」から行います。
3.商品詳細ページの入力
広告を使って商品詳細ページにユーザーを誘導できたとしても、肝心の商品詳細ページの作り込みが甘いとユーザーは商品購入までには至らず離脱してしまいます。
商品の説明文を記載するほか、必要に応じて商品画像も挿入しましょう。ユーザーに商品の魅力が伝わるように商品詳細ページの情報を充実させることが大切です。
Amazon広告で効果を上げるポイント
Amazon広告で効果を上げるポイントは、おもに4つ存在します。それぞれのポイントを解説するので、ぜひ参考にしてください。
キーワードターゲティングを活用する
キーワードターゲティングとは、ユーザーがAmazon内で検索しそうなキーワードを手動で広告に設定するターゲティング手法です。
広告商品に類似したキーワードや関連商品を自動的に分析してくれるオートターゲティングによって広告を表示することも可能ですが、キーワードを手動で設定すれば、自社が想定している顧客層へダイレクトにアプローチしやすくなります。
キーワードを設定するだけで簡単に広告を運用できるので、導入のハードルが低いのも魅力です。
商品ページを細かく入力する
Amazon広告において、商品ページの情報の充実は非常に重要です。
商品ページが広告クリック後のランディングページとして設定されるほか、商品ページをもとにした広告の自動作成機能もあり、商品詳細ページ次第で広告のクリック率や購入率が変わります。そのため、商品詳細ページの情報を充実させることが大切なのです。
具体的には、商品名にメーカー名やスペックなどの情報を入力するとよいでしょう。
商品名を充実させることにより、検索に引っかかりやすくなるので、広告のクリック率や購入数の向上が見込めます。
また、必要に応じて画像を挿入し、簡潔な説明文を設けることも心がけましょう。
スポンサープロダクト広告を選ぶ
Amazonで初めて広告運用を行う場合は、スポンサープロダクト広告を選ぶのがおすすめです。スポンサープロダクト広告は、導入の難易度が低く、キーワードターゲティングが行えることから、費用対効果の高い広告運用が期待できます。
ただし、クリック率が上がりそうなキーワードが思いつかない場合は、最初だけオートターゲティングを利用するとよいでしょう。オートターゲティングで広告の表示につながったキーワードの情報を収集できるため、広告クリック率の高いキーワードをリサーチできます。
検索結果1ページ目に表示させる
検索結果の1ページ目は、当然ながらユーザーの目に触れる機会が多いため、広告は1ページ目に表示されるのが理想です。広告を検索結果の1ページ目に表示させるためには、商品詳細ページを充実させる必要があります。
前述した、商品名・商品説明文の情報を充実させるほか、以下3つの対応も有効です。
- 画像を6枚以上挿入する
- 画像にテキストを載せる
- 人が商品を実際に使っているシーンを載せる（イメージカット）
商品詳細ページを充実させ、できる限り広告を検索結果の1ページ目に表示させましょう。
まとめ：Amazon広告を利用して、ECサイトの売り上げアップを目指そう！
Amazon広告は、すでに商品への購買意欲をもったユーザーにアプローチできるため、高い売り上げ向上効果が期待できます。
しかし、広告をただ載せるだけでは不十分であるため、商品詳細ページを充実させるなどの工夫も大切です。Amazon広告を出稿する際は、本記事で紹介している出し方やポイントを抑えて、効果的な運用を行いましょう。
また、当サイトではAmazonで行うEC運用について、ほかにも多数の記事を用意しておりますので、気になる方はぜひご覧ください。
月3,000円から！ネクストエンジンを活用してEC運営を効率化しよう
広告運用と合わせて、業務の効率化を行い、運用コストを下げながら売り上げアップを図りたい方は、ネットショップ・一元管理システム「ネクストエンジン」の導入をご検討ください。ネクストエンジンは、受注管理機能や在庫管理機能など、EC運営の効率化に役立つ機能を豊富に備えています。
業務を効率化しながら無駄なコストを削減できるため、広告運用と合わせれば、さらなる売り上げアップを図れます。
また、ネクストエンジンは、2023年6月よりサービス料金を月3,000円の基本料金＋従量課金制に改定しており、中小企業や個人事業の方にも導入しやすくい価格も魅力です。
ネクストエンジンの詳しい機能が気になる方は、以下からお気軽に資料をダウンロードしてみてください。
EC運営は、作業工程の各所にツールを導入することで、業務効率や正確性が向上します。しかし、仕事内容を理解せず、闇雲にツールを導入するだけでは、期待どおりの成果は得られません。
そこで本記事では、EC運営の仕事内容をはじめ、ツール導入時のポイント等を解説します。EC運営の効率化に役立つECツールもご紹介するので、ぜひ参考にしてください。
ECサイト運営におけるおもな仕事内容
ECサイト運営における仕事内容は、おもに以下2つに分けられます。
- フロントエンド業務
- バックエンド業務
「フロントエンド業務」は企画や広告、Webサイト制作など、顧客に商品を購入してもらうために行う業務です。マーケティング等の集客や売上分析もこちらに含まれます。
「バックエンド業務」は顧客が購入した商品の発送や在庫管理など、ECサイトの裏側で行われる業務です。「受発注管理」「商品・在庫管理」「運営管理」「顧客からの問い合わせ対応」などはこちらに含まれます。
それぞれすべてがEC運営には欠かすことができない業務です。
なお、EC運営の仕事内容から辛くなってしまうポイント等は以下の記事で詳しく解説していますので、こちらもご参考ください。
ECサイトの運営にECツールの導入が必要といえる理由
ECサイト運営にツールを導入する際は、その必要性について理解することが大切です。必要性を理解せず、闇雲にツールを導入しても、期待どおりの成果は得られにくいでしょう。
ECサイト運営にツールの導入が必要な理由を4つ紹介するので、ぜひ参考にしてください。
①効率化が図れる
ECサイト運営にツールを導入すれば、作業プロセスの自動化・効率化が図れます。例えば、在庫管理や受発注処理をツールで自動化することで、従業員がパソコンで手入力を行う手間を減らせます。
ルーティン業務にかける時間を節約できるので、重要な業務に集中しやすくなるのもメリットです。
②ミスが減少、正確性と信頼性が向上する
ECサイト運営にツールを導入することで、EC管理業務で起こりがちなヒューマンエラーがなくなり正確性や信頼性が向上します。具体的には、在庫管理を自動化すれば、倉庫間や店舗間で商品が移動した際の記録をシステムに自動反映させることが可能です。
従業員が手入力を行う必要がなくなり、入力漏れや入力ミスが発生しません。正確なデータ管理や処理が可能になるため、顧客からの信頼性を高めることにつながります。
③データの可視化と分析を行える
ツールの種類によっては、データ分析機能が備わっています。分析機能を利用することで、ECサイトの訪問者数や滞在時間など、運営データを可視化することが可能です。
これらのデータを分析すれば、売り上げ動向や顧客行動の把握が可能になるため、マーケティング戦略の改善に役立ちます。
④顧客体験の向上が図れる
ECサイト運営にツールを導入すれば、顧客体験の向上が図れます。例えば、ECサイト運営ツールのなかにはライブチャット機能がついているものもあり、それを利用することで顧客の疑問を迅速に解決することが可能です。
顧客体験の向上が図れれば、リピーターの獲得にもつながります。
ECサイト運営に役立つECツールの種類
ECサイト運営をサポートしてくれるツールには、さまざまな種類があります。ここでは6種類のツールを紹介するので、ぜひ参考にしてください。
①マーケティングツール
マーケティングツールとは、集客活動の効率化を支援するためのツールです。マーケティングツールのなかでも、市場調査・商品の販売促進・広告の効果測定など、さまざまな機能に特化したツールが存在します。
おもに、新規顧客の獲得に力を入れたい時におすすめのツールです。
また、代表的なマーケティングツールとして、以下の3つが挙げられます。
②CRMツール
CRMツールとは、顧客情報の管理や分析に役立つツールです。導入すれば、顧客の注文履歴やサイトでの行動履歴を社内で共有できるようになるので、メルマガや公式ラインなどで効果的な訴求が行えるようになります。
部門間の連携を高めたい方はもちろん、リピーターの獲得を積極的に行いたい方にもおすすめのツールです。
また、代表的なCRMツールとして、以下の3つが挙げられます。
③決済ゲートウェイツール
決済ゲートウェイツールとは、導入したサイトや店舗で、クレジットカード払いもしくはデビットカード払いが利用できるようになるツールです。カード払いのほかにも、QRコード決済や電子小切手の決済も処理できます。
キャッシュレス化が進んでいる現代において、決済ゲートウェイツールを導入し、さまざまな決済方法を登録することは非常に重要です。
また、代表的な決済ゲートウェイツールとして、以下の3つが挙げられます。
④受注管理・在庫管理ツール
受注管理・在庫管理ツールは、その名のとおり受注業務や在庫管理を効率化できるツールです。受注管理を自動化することによって、注文情報を自動で取り込み、ピッキングリストや納品書の発行を自動で行えます。
注文情報を手動で取り込むよりも、ピッキングリストや納品書を仕分けする手間を削減できるので、業務効率が格段に上がります。
また、在庫管理ツールを導入すれば、入出庫やロケーション変更に伴う在庫の変動を手動で入力する必要がありません。在庫管理を効率化できるだけでなく、適正在庫の確保にもつながります。
受注・在庫の一元管理システムを導入することは、業務の効率化が図れるのはもちろんのこと、人的ミスの削減に加え、その他のEC関連システムとの連携といった、EC事業を成長させる上で重要な役割を担ってくれるのです。
しかし、受注管理・在庫管理ツールは、多くのツールが存在するので迷ってしまう方は多くいます。そこで、機能性やサポート体制など、一元管理システムをさまざまな視点で比較した資料を作成しました。
といった、代表的な受注管理・在庫管理ツールを含めた11ツールを詳細に比較しておりますので、一元管理システム選びで悩んでいる方は、以下のページより徹底比較資料をダウンロードしてみてください。
⑤カゴ落ち対策ツール
カゴ落ちとは、商品をカートに追加した段階で購入をやめてしまい、最終的に購入が完了しないことを指します。
カゴ落ち対策ツールは、インターネット上のショッピングサイトやECサイトにおいて、ユーザーが商品をカート（カゴ）に追加した後に購入手続きを中断してしまう現象を防止するためのツールです。
かご落ち対策ツールを使用することで、商品がかごに残っているユーザーにメールを送信したり、リターゲティング広告の配信ができたりします。
代表的なカゴ落ち対策ツールとして、以下の3つが挙げられます。
なお、カゴ落ちについては以下の記事で詳しく解説しています。
⑥顧客サポートツール
顧客サポートツールは、顧客の疑問に対し、迅速に対応するために導入するツールです。具体例としては、チャットボットなどがあげられます。チャットボットは、AI（人工知能）を用いて、顧客の疑問に柔軟に対応してくれます。
また、顧客が電話対応を求める前に対処できることから、カスタマー担当者の負担を減らせることもメリットといえるでしょう。顧客体験を向上させ、リピーターの獲得に力を入れたい方におすすめのツールです。
また、代表的な顧客サポートツールとして、以下の3つが挙げられるでしょう。
ECツールを導入する前に確認しておくべき6つのポイント
ECツールを導入する前に確認すべきポイントはおもに6つあります。以下では、それぞれのポイントを詳しく解説していくので、ぜひ参考にしてください。
①導入する目的を明確化しておく
まずは、ツールを導入する目的や、ECサイトの目標を明確にします。目的や目標に沿わないツールを導入しても、コストだけが無駄になってしまうので注意が必要です。
自社が抱える課題や導入する目的を明確にすることで、必要なツールの種類を把握し、適切なツールの導入を行いましょう。
②予算を確認しておく
ツールの導入には、コストがかかることがあります。予算を決めずにツールの導入を検討しても、最終的に導入には至らず、時間だけを無駄にすることにもなりかねません。
ツールの価格はもちろん、カスタマイズやツール管理者のトレーニングにかかる人件費など、導入後の追加費用も考慮し、ツールの導入を検討する初期段階で予算を確認することが大切です。
③ツールの適合性を確認しておく
ツールを導入する際は、自社サイトの規模や業種、特性に適したものを選ぶことが大切です。商品の取り扱い数やジャンルを増やし、今後も事業を拡大する予定であれば、先のことを考慮して拡張性の高いツールを選ぶのがよいでしょう。
受注管理ツールなどの場合、まだECをはじめたばかりで受注数が少ないと、ツール導入は後回しにしがちですが、受注が増えてから導入するとなると、日々の業務に追われて検討する時間がない！というジレンマを抱えてしまいます。後回しにせず、状況を先読みして導入することが効率的な運営の近道となります。
④インターフェースと使いやすさを確認しておく
ツールを導入するにあたり、インターフェースや使いやすさを重視することも重要です。操作性やユーザビリティに優れているツールであれば、業務効率も上がります。
逆に、操作性の悪いツールを導入してしまうと、次第に使わなくなり、コストだけが無駄になるケースも少なくありません。デモやトライアルを利用し、ツールの操作性を実際に確かめておきましょう。
⑤サポートとカスタマーサービスは問題ないか確認しておく
ツールの導入後は、疑問点や問題点が発生し、カスタマーサポートを利用することがあります。サポート体制がよければ業務が円滑に進みますが、サポート体制が悪い場合は業務が一時的にストップしてしまうことにもなりかねません。
ECサイト運営を円滑に進めるためにも、サポートの方法やレスポンス時間を事前に確認しておきましょう。
⑥セキュリティとデータ保護は問題ないか確認しておく
ECサイト運営では、顧客情報や取引データの漏洩対策など、セキュリティの強化は重要です。情報漏洩は、顧客や取引先の信頼を失うことにつながってしまいます。
ツールが適切なセキュリティ対策を備えていることはもちろん、データの保護やバックアップ機能についても確認しておきましょう。
まとめ：ECツールを導入し、ECサイト運営の効率化を図ろう
ECサイト運営で行うルーティン業務の多くは、ツールを導入することで効率化を図れます。効率化を実現できれば、人件費をはじめとした各種コストを削減できるほか、顧客から信頼を得て、売り上げ向上にもつながります。
ツールの導入を検討する際は、自社の課題や導入目的を明確にして、自社の事業規模や業務内容に適したツールを導入しましょう。
月3千円から！ECショップの一元管理ツールならネクストエンジン！
ECサイト運営の効率化を目指し、一元管理ツールの導入を検討している方は、ECサイト一元管理システム「ネクストエンジン」の導入をぜひご検討ください。ネクストエンジンには、以下の機能が搭載されており、業務の効率化・自動化に役立ちます。
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ECサイトの売り上げを伸ばしたいと思いつつ、やり方がわからず悩みや課題を抱えている担当者の方は多いのではないでしょうか。どこに問題があるのかわからないままサイトの構成を見直しても、思うような結果にはつながりません。
取り扱う商品が同じでも、ECサイトによって売り上げが変わってきます。その差は売り上げを伸ばすポイントを知っているかどうかです。
ECサイトの売り上げを伸ばすための基本となる集客について詳しく紹介します。
ECサイトの売り上げの公式とは
ECサイトの売り上げを伸ばすうえで、まずは売り上げを構成している公式の考え方を理解しましょう。
売り上げを構成している公式の考え方は、以下のとおりです。
アクセス数（集客）× 購入率（CVR）× 客単価 = 売り上げ
売り上げを伸ばすためには、ECサイトアクセス数（集客）を伸ばすことはもちろん、購入率（CVR）を高め、客単価を上げていかなくてはいけません。すべてを伸ばすのは難しいので、アクセス数や購入率、客単価のなかで優先順位の高いものを決め、必要な施策を行うようにしていきましょう。
ECサイトの売り上げを伸ばすためには、集客はとくに重要です。ECサイトのアクセス数が伸びないと、売り上げにつながりません。何もせずに自然に集客できるわけではないので、1人でも多くのユーザーにサイトを訪れてもらえるかどうかが売り上げを伸ばすための基本です。
ECサイト成功の秘訣！売り上げを伸ばす4つのポイント
ECサイトの売り上げを伸ばすには、4つのポイントがあります。
- SEO対策やネット広告を活用して集客する
- ユーザーを意識したサイトにする
- 競合サイトを分析する、離脱の原因を分析する
- ユーザーの購入単価を上げる工夫をする
それぞれ詳しく解説します。
SEO対策やネット広告を活用して集客する
アクセス数を伸ばす施策として、SEO対策や、ネット広告を活用する方法があります。SEOで上位表示させると、多くの訪問者を獲得するきっかけとなり、広告費をかけずに集客できます。
メインキーワードだけでなく、競合対策としてニッチなキーワード、サジェストキーワードで上位表示を狙うのも効果的です。また、リスティング広告やリターケティング広告といったネット広告もユーザーに来訪してもらうきっかけとなるためおすすめです。ターゲット層を明確にし、最適な広告運用ができればユーザーの獲得につながりやすくなるでしょう。
ECサイトでの集客については、以下の記事でも解説していますので、こちらもご参考ください。
ユーザーを意識したサイトにする
購入率を伸ばす施策として、ユーザー目線に立った運営も大切です。例えば、文章での説明が中心のECサイトの場合、購入までの流れがわかりづらかったり、目的の商品が見つけづらかったりする可能性があります。せっかくサイトに来訪しても、操作性が悪いままでは離脱率を高めてしまいます。
ECサイトでは、いかにユーザーの不安を減らせるかも重要ですので、詳細な商品情報を掲載したり、動画や画像などで視覚的にアピールできたりする情報を増やしていきましょう。購入までの導線をわかりやすくすること、商品レビューで信頼感を得ることも、ユーザーの購入率を高めることにつながります。
競合サイトを分析する、離脱の原因を分析する
ECサイトの売り上げを伸ばすためには、競合サイトの分析も欠かせません。自社と競合サイトを比較分析し、改善していく必要があります。
例えば、購買率に課題があるのであれば、離脱率の高いページを確認し、滞在時間はどの程度なのか分析する必要があります。離脱しているタイミングがわかれば対処法も見えてくるでしょう。
ユーザーの購入単価を高める工夫をする
ユーザーの購入単価を高めるためには、以下の方法があります。
- 送料無料にして購買を促す
- 割引キャンペーンやクーポンを使う
- セット商品でお得になるものを増やす
など。
お得感を得られるかどうかによっても購入単価は変わってきます。
また、リピーターを獲得する施策として、メルマガやクーポン、ポイント制度などを導入すると、次回の注文の敷居も低くなります。
いかに購入単価を高められるかが、売り上げを伸ばす鍵となるでしょう。
売上UPに欠かせない！リピーターを作る5つの施策
ECサイトの売上アップに欠かせない、リピーターを作る5つの施策を紹介します。主な施策は以下のとおりです。
- リターディング広告
- LINEやメルマガのフォロー
- SNSなどの情報拡散
- 2回目以降のクーポン配布
- 定期便の導入
それぞれどのようにリピーターにつながる施策なのかについて説明します。
リターゲティング広告
リターディング広告は、過去に訪問履歴のあるユーザーに対して、広告を配信する手法です。過去に訪問履歴のあるユーザーは、高い確率でサイト内の商品やサービスに興味を持っており、比較的高いアクション率が期待できます。こういった見込みの高いユーザーに購入を促すことで、コンバージョン率の向上にもつながります。
広告の配信先は、Webサイトやアプリ、SNSなど出稿媒体も幅広いため、自社のターゲットに即した媒体を適切に選定しましょう。また、リターゲティング広告を含めたネット広告は、予算に合わせて広告配信数を決められ、配信ターゲットを絞り込めるという特徴もあります。
一度は検討したものの、離脱したユーザーを再度集客したいときには有効な手法といえるでしょう。
LINEやメルマガでのフォロー
メルマガは、ユーザーのリピート率を高めます。コストを押さえて配信できること、送付スピードが早いこともメルマガの特徴です。また、昨今ではLINEアカウントも同時に運用するのがおすすめです。
スマホを介したコミュニケーションのほとんどがLINEへと移行していることもあり、LINEアカウントは圧倒的な開封率の高さでも知られています。LINEの公式アカウントの開設や設定を行い、メッセージの自動送信といったユーザーのフォロー体制を構築していくようにしましょう。
LINEとメルマガはそれぞれ施策の効果が違うので、できれば両方を行うのがおすすめです。
SNSなどによる情報拡散
SNSを使った積極的なアプローチは、アクセス数の増加につながります。例えば、InstagramはECサイトとの相性がいいと考えられています。Instagramは投稿した写真に商品タグをつけられるため、InstagramからECサイトへのユーザーの流れが作りやすいのです。
写真を用いて視覚的に興味を持ってもらい、自然な流れでECサイトに誘導できます。また、情報拡散に強いTwitterを活用すれば、認知度向上が期待できます。認知度を高めるためにも、SNSでの情報発信は積極的に行いましょう。
2回目以降のクーポン配布
2回目以降に利用できるクーポンの配布も効果的です。例えば、「おかえりクーポン」などのネーミングで、一度購入してくれたユーザーの再購入を促しましょう。
クーポンは割引や特典を提供するものなので、リピート率を高めるための施策としては必須です。クーポンを受け取って嫌な気持ちになる人はいませんし、次もお得に購入できるならと背中を押すきっかけにもなります。
定期便の導入
ECサイトで商品を定期便で購入すると、お得になる方法もリピーターの構築に欠かせません。定期便とは、消耗品などの商品を継続的に購入してもらう販売方法です。使い切る時期が予想しやすい商品がおもな対象となります。
購入しなくてはいけないものが自動的に届くので、購入の手間を省けるメリットがあります。EC事業者側にとっては、新規顧客開拓のコストを抑えられ、売り上げの安定にもつながるでしょう。
ECサイトの売り上げを左右！サイト構造について確認すること
ECサイトの売り上げに影響する、サイトの構造について解説します。
- ページのレイアウト
- サジェスト機能の活用
- 入力フォームの簡素化
- 決済方法の充実
それぞれ説明していきます。
ページのレイアウト
ECサイトの売り上げを伸ばすためには、ページレイアウトの見直しも大切です。レイアウトを整備することで、ユーザーの購入までの流れをスムーズにする効果が期待できます。
購入率に直接つながるものではないものの、サイトの滞在率が増えれば購入する可能性も高くなります。ページのレイアウトがユーザー向けになっているのか見直してみてください。
サジェスト機能の活用
ECサイト内でユーザーが商品を検索するときに、サジェストキーワード（検索した商品に関連するキーワード）が表示されるようにしておきましょう。商品名だけでなく一緒に画像も表示される仕組みにしておくことで、視覚的にもアプローチできます。
ECサイトで商品を購入するときに、ユーザーは商品やジャンルで検索することが多いからこそ、サジェストキーワードと画像の両方をセットにして表示するのがおすすめです。
入力フォームの簡素化
ECサイトの入力フォームにまで、気を配れていないサイトは多いのではないでしょうか。ユーザーがスムーズにストレスなく入力できるフォームを実現する施策のことをEFO（入力フォーム最適化）と言います。入力フォームとは、商品を購入するときに個人情報を入力するフォーマットのことです。
このフォームに情報を入力する際に、項目が多いと煩わしく感じてしまい離脱するユーザーは多いです。入力項目が多ければ多いほど時間がかかってしまいます。1からの入力ではなく、任意や選択回答も作り、負担を減らしましょう。
決済方法の充実
ECサイトの売り上げを伸ばすためには、決済方法の選択肢も増やしましょう。ユーザーの立場で考えたときに、ポイントを貯めている決済方法があるのに選択できないと離脱する原因になってしまいます。
とくに、最近ではクレジットカード支払いに加え、オンライン決済サービスを利用するユーザーも増えているので、決済方法の選択肢を増やすようにしていきましょう。
まとめ：効果的な施策に注力して売り上げを伸ばそう！
ECサイトの売り上げを伸ばすためには、売り上げの方程式をもとに必要な施策を行うようにしていきましょう。SEO対策や分析を行うのはもちろん、ユーザーを意識したサイトの構築も欠かせません。
また、メルマガ、SNS、クーポン、定期購入など、次も購入したいと思ってもらえるきっかけを増やしていきましょう。どうしたら購買につながるかを考え施策をしていくことが大切です。
なお、以下にECコンサルタント直伝の売上UPノウハウが詰まった資料をご用意しました。無料でダウンロードできますので、ぜひお気軽にご活用ください。
売り上げ施策に取り組む時間がない？そんなときこそ一元管理システム「ネクストエンジン」
ECサイトの売り上げを伸ばす方法については理解したものの、日々の業務に追われサイトを改善するための時間がとれない、と困っている方はいませんか。忙しいEC事業者の皆様におすすめなのが、EC運営効率を高めるための一元管理システム「ネクストエンジン」です。
ネクストエンジンは、受注管理や在庫管理、商品登録など、EC運営で必要なルーチン業務を効率化・自動化します。ルーチン業務を自動化することでできた時間で、事業者様ご自身は売り上げを伸ばす施策や新商品の開発などのクリエイティブ業務に注力することができます。
EC運営をラクにしたいけど、システム導入するとコストがかかって利益が減ってしまいそう……
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ECサイトの売り上げが伸びず、改善策を模索している方は多いのではないでしょうか。ECサイトを改善する手段は多く存在しますが、現状を的確に把握し、課題を見極め、それに沿った対応を行うことが重要です。
そこで本記事では、ECサイトを改善する方法や課題の洗い出し方も解説します。ECサイトの改善をして売り上げUPにつなげましょう！
ECサイトを改善する4つのステップ
ECサイトを改善するには、以下の4つのステップに沿って行います。
- ECサイトの課題を見つける
- 明確な目標を立てる
- 改善策を模索し実行する
- 改善結果を分析する
各ステップの詳細を解説するので、ぜひ参考にしてください。
①ECサイトの課題を見つける
ECサイトを改善するためには、改善すべき課題を見つけることが大切です。課題を正しく見つけられない場合や見当違いの課題設定をした場合は、ECサイトの改善を効果的に行えないので注意しましょう。
また、課題を探す際は、自社サイトのPVやリピート率など、データ測定できるものを基準にすることで課題が浮き彫りになってきます。
②明確な目標を立てる
課題を認識した後は、明確な目標を立てます。目標は、「1カ月で10%の売り上げを伸ばす」「申し込み件数を20件増やす」など数値化された定量的な目標を立てましょう。
また、課題が複数ある場合は、優先順位を決めておくことも重要です。
③改善策を模索し実行する
目標を立てた後は、改善策を模索し、実行します。改善策は「誰」が「いつ」までに実行するかなど、担当者や期日を具体的に決めておくとよいでしょう。担当者や期日をあいまいにすると、ECサイトの改善が遅れる恐れがあります。
また、改善策を実行している間は、記録をこまめに取っておくと、後の工程がスムーズに進みます。
④改善結果を分析する
改善策を実行して一定期間が過ぎた後に、効果検証を行います。ECサイトのPVや滞在時間を確認するのであれば、Google Analyticsなどのツールを活用しましょう。
とくに注目すべき要素は、以下の数値です。
- ページビュー数（PV）
- セッション数（SS）
- コンバージョン数（CV）
- コンバージョン率（CVR）
具体的な数値を確認し、目標の達成率を計算します。予定どおり改善できているのであれば改善できた要因を明確にし、改善されなかったのであれば前の手順に戻って再び改善策を練りましょう。
ECサイトの課題を見つけるために注目すべきポイント
ECサイトの課題を見つけるために注目すべきポイントは、おもに2つあります。それぞれのポイントを詳しく紹介するので、ぜひ参考にしてください。
多くのユーザーが訪れているページの数値をチェックする
ECサイトにおいて、多くのユーザーが訪れているページを改善することは、大きな改善効果をもたらします。
とくに、以下4つのポイントを確認しましょう。
- アクセスしているユーザーの属性（性別・年代・職業など）
- アクセスの多い時間帯
- アクセスが多いデバイス
- 流入経路
アクセスしているユーザーの属性の把握は、ニーズの把握につながります。ニーズを正しくつかむことができれば、効果的な訴求方法が明確になるため、ECサイトの改善に役立つでしょう。
また、アクセスが多いデバイスに適したサイト設計を行うことも重要です。近年では、PCよりもスマホを利用している方が多いため、モバイルサイトに適したサイト設計を行うと、ユーザーの利便性が向上します。
CVRの低いページの改善を図る
CVRの低いページを改善することは、ECサイトの売り上げ拡大に直接つながります。まず、CVRとはコンバージョン率と呼ばれるもので、ECサイト訪問者のうち何人が購入まで至ったか等の割合のことです。サイト訪問者が多いにもかかわらず、CVRが低い場合は、訪問者のニーズと訴求内容がずれている可能性があります。
一方、サイトの訪問者も少ない場合は、単純に集客力を向上する必要があるでしょう。
また、「サイトが見づらい」「欲しい商品が見つからない」など、サイトのユーザーインターフェースに問題がある可能性もあるので、課題の原因を見極めましょう。
ECサイトの売り上げを改善する8つの方法
集客力を上げる
ECサイトの訪問者が少ない場合は、集客力を上げることが大切です。集客力を上げれば、ECサイトの商品を見るユーザーが増えるので、売り上げの増加が期待できます。集客力を上げる具体的な方法としては、以下の3つの方法が有効です。
- SNS運用
- 広告運用
- ECサイトのSEO対策
どの方法においても、ECサイトに対し、一定のニーズを見込めるユーザーの目に触れる機会を増やすことが重要です。想定するペルソナ設定を明確にしましょう。
信頼できるサイトであることをアピールする
ユーザーは商品を購入する際、サイトの信頼性も重視しています。信頼できないと判断されれば、商品を購入することはまずありません。そこで、信頼できるサイトであることをアピールするには、以下4つの情報を明記することが有効です。
- 個人情報の取り扱いについて
- 利用規約
- プライバシーポリシー
- 会社情報
サイトの信頼性をアピールし、ユーザーが安心して商品を購入できるようにしましょう。
購入までの導線を最適化する
サイトへのアクセス数が多いのにCVRが低い場合は、商品の検索や購入ページへの導線が適切に設置されていない可能性があります。商品を見つけやすくしたり、カートをわかりやすく表示したりと、購入までの導線を最適化しましょう。
また、商品を見つけやすくするための手段としては、検索窓の設置やカテゴリ分けで検索できるようにサイトを整えるとよいでしょう。
表示速度を上げる
読み込み速度の遅いサイトは、ユーザーの離脱を招きます。Googleが公表している情報によると、読み込み時間とユーザーの離脱率は、以下のように推移しています。
- 読み込み時間が1〜3秒の場合：離脱率32%上昇
- 読み込み時間が1〜5秒の場合：離脱率90%上昇
- 読み込み時間が1〜6秒の場合：離脱率106%上昇
- 読み込み時間が1〜10秒の場合：離脱率123%上昇
引用：Google
基本的には、読み込みに3秒以上かかると、離脱率が大きく上昇するため注意が必要です。表示速度を上げるためにも、画像ファイルの圧縮や不要なHTMLコードの削除などを行いましょう。
フォームの入力項目を最小限にする
購入ページのフォームは、入力項目を最小限にしましょう。理由は、フォームの入力項目が多いとユーザーが面倒だと感じてしまい、サイトから離脱する可能性が高まるためです。
また、購入する前に会員登録しておいてもらうことで、購入時の入力項目に情報を自動反映させることもできます。購入までの工程をなるべく減らし、ユーザーが簡単かつ迅速に商品を購入できる体制を整えましょう。
決済の選択肢を広げる
ユーザーは、希望の決済手段が使えないことで、商品の購入を断念してしまうケースがあります。利用できるクレジットカードの種類を数多く登録しておくのはもちろん、最近ではQRコード決済や後払いなどの需要も多いため、決済手段を豊富に用意しておくことが大切です。
決済の選択肢を広げ、ユーザーが利用しやすいサイト作りを行いましょう。
ユーザーの疑問を解消できる体制を整える
購入前に疑問を感じた段階で、問い合わせすることなく離脱してしまうユーザーは一定数います。そこで、ユーザーの疑問を解消できる体制を整えることが、ユーザーの離脱率を下げる手段として有効です。
具体的には、FAQやチャットボットの設置を行うのがよいでしょう。
また、電話番号やメールアドレスなど、問い合わせ先を明記しておくのもおすすめです。
リピーターを増やす
ECサイトの売り上げを伸ばすためには、新規顧客だけでなく、リピーターを増やすことも重要です。リピーターが増えれば、都度広告やキャンペーン等を実施しなくても、一定の売り上げが見込めるようになります。
また、リピーターを増やす具体的な手段としては、フォローメールやメルマガの配信を行い、顧客の属性に合わせたアプローチを行うことが有効です。新規顧客の獲得と並行して、リピーターの獲得にも力を入れましょう。
また、ECサイトの分析方法については、コンサルタントのセミナーダイジェスト記事である以下の記事でも紹介していますので、こちらもぜひご参考ください。
まとめ：ECサイトを改善し、売り上げアップを目指そう
本記事では、ECサイトの課題の見つけ方と課題の解決方法をご紹介しました。ECサイトを改善する際は、自社サイトの課題に適した改善策を実行し、データを分析しながら柔軟に対応することが大切です。
また、ユーザーのニーズは時代の流れとともに変化するため、ECサイトの改善は常に行う必要があります。定期的に自社サイトのデータを見直し、売り上げアップを目指しましょう。
月3,000円から！もっとラクにEC運営するならネクストエンジン
ECサイトの改善だけでなく、EC運営全体の効率化を図りたい方は、ECサイト一元管理システム「ネクストエンジン」の導入をご検討ください。ネクストエンジンには受注管理機能や在庫管理機能などEC運営をラクにする機能がそろっています。
また、ネクストエンジンには、購入者の属性にあわせてメールを自動送信する拡張機能などもあり、リピーター獲得にも活用できます。
EC運営をラクにしたいけど、システム導入するとコストがかかって利益が減ってしまいそう……
そんなご心配がありましたら、以下のページもぜひご覧ください。ネクストエンジンで解決できる理由をご紹介しています。
なお、ネクストエンジンは、2023年6月よりサービス料金を改定し、ECをはじめたばかりの事業者様や小規模事業者様にもご利用いただきやすく、月3,000円の基本料金＋従量課金制で導入いただけます。
ネクストエンジンの詳しい機能が気になる方は、以下からお気軽に資料をダウンロードしてみてください。
EC一元管理システムは、複数のネットショップの受注管理や在庫管理、商品登録などをまとめてでき、EC運営の効率化・自動化を助けてくれるシステムです。
そんな一元管理システムですが、ECをはじめたばかりの頃に価格等で判断して導入し、現在の事業規模や今後の拡大方針に合わなくなってきたと感じたことはありませんか？
そうは言っても、システムの乗り換え（リプレイス）をするとなると、「店舗運営を止めずに切り替えられるのか？」、「今使っている商品マスタは流用できるのか？」、「やりたいことは本当にできるようになる？」など、不安がつきものです。
そこで、本稿ではEC事業者の皆様に向けて、一元管理システム（受注管理システム、OMS含む）を乗り換える際のポイントを解説します！
また、以下ではネクストエンジンにリプレイスされたユーザー様のリアルなエピソードをご覧いただけます！
EC一元管理システムをリプレイスするタイミングとは？
変化の激しいEC市場では、自社の事業成長やユーザーニーズの変化に合わせて、さまざまな課題に対応していく必要があります。
そんなEC運営上の抜本的な課題解決にはECシステムの乗り換え（リプレイス）が効果的ではありますが、システムの乗り換えは事業者にとって一大プロジェクトであり、頻繁に実施することはできません。
ではECシステム切り替えはどんなタイミングでするといいのでしょうか？ 具体的なタイミングは大きく分けて以下のとおりです。
- 事業拡大に必要な機能が既存のシステムで実現できない
- 現在の事業規模にシステムが対応できていない
事業拡大を目指し、多店舗展開に乗り出そうとしたところ、既存システムでは目的のモール・カートに対応できなかったり、もしくは料金が割高になってしまう場合や、倉庫・配送運営の見直しをしたいのに連携ができないなど、事業拡大に必要なことが実現できない場合は、システムリプレイスのタイミングといえるでしょう。
加えて、追加したい機能があるのに、既存システムでは機能を追加・拡張できないという拡張性に懸念があることも考えられます。
また、当初より事業規模が拡大し受注が増え、既存のシステムが重くなり作業に時間がかかるようになってしまうなど、現在の事業規模に既存のシステムが対応できなくなっている場合も、乗り換えを検討するタイミングです。
EC一元管理システム乗り換え前にチェックしたいこと
いざシステム乗り換えをする際には、事前に整理・確認しておきたいことがあります。リプレイスに失敗しないためにも、以下に挙げた目的や予算等を明確化していきましょう。
目的を明確にする
まずECシステムを乗り換える目的を明確にしましょう。ECシステムは数多くあります。実現したいことをはっきりさせることで、どのシステムが自社に適しているのか、比較検討ができるようになり、失敗しないリプレイスの実現につながります。
また、目的をあいまいにしたまま検討してしまうと、追加したい機能や条件が膨れ上がり、費用がかさむだけでなく、現場での運用が複雑で使いにくいものになりかねません。
現在のシステムでの課題をリストアップ・優先度を整理
現在のシステムで直面している課題を、現場で運用しているスタッフも一緒に洗い出しを行いましょう。
その上で、課題をリストアップ・優先度を整理していきます。日々システムを運用しているスタッフに参加してもらうことで、当事者意識をもってもらうことができ、システム変更への反発を和らげる効果も期待できます。
現在のシステムの全体像を明確にする
外部のシステム・サービスの連携状況など、現在利用しているシステムの全体像を把握しましょう。
連携状況を明確にすることで、システムの切り替え後に以前と変わらず使用できるかどうか、難しい場合には連携方法の変更で処理が自動化できるのかなど、リプレイス先選びで確認したい重要なポイントが可視化されます。
これからの事業展開を意識する
これまで現時点までの課題や運用状況を明らかにしてきましたが、リプレイスして使用するシステムには、これからの視点も大切です。
今後どのような事業展開をしていくのかや、目指す方向を意識することで、これからより必要になる機能が見えてきます。
たとえば、直近ではあと1店舗増やそうと考えていて、それに合ったシステムを選んでも、将来的にはさまざまなカート・モールに出店したいと考えているなら、適したシステムは変わってくるかもしれません。
今後の出店計画がまだ未定であっても、将来の可能性の幅を広げるために、多店舗展開に対応できるシステムを選ぶことをおすすめします。
また、受注処理が増えればそれだけ返品処理などの発生数も増え、対応時間も長くなります。システムでどの程度まで処理を自動化するか、先を見据えたシステム選定を心がけましょう。
移行対象データの棚卸し
現在のシステムからリプレイス先のシステムに引き継ぐデータ（顧客データ、受注データ、商品データ、在庫データ等）の項目と件数を確認しましょう。
移行するデータが多ければメンテナンスやコストにも影響するため、どこまで移行すべきかをよく検討して判断しましょう。
予算とスケジュールの確認
リプレイスにかけられる予算と希望スケジュールを設定しましょう。
システム導入では初期費用とランニングコスト（月額料金・運用で発生する料金）が発生します。予算の範囲内にあるかの確認はもちろんのこと、システムによってはランニングコストが固定料金＋従量課金制を採用している場合も多いです。
月額固定料金のほうがわかりやすいと感じる方もいるかもしれませんが、自社の平均受注件数ではどのシステムが一番適しているのか、よく検討して判断しましょう。
また、システム導入時にどの程度の日数でリプレイスが完了できるのか、サポート体制はどのようなものがあるのかは、システム提供会社や現在のシステム利用状況によっても変わりますので、よく確認してみてください。
EC一元管理システム選定時に確認したいポイント
自社のシステム運用状況やリプレイスの目的等が把握できたら、いよいよ各ECシステムの選定です。安心して利用できるシステムを選ぶために確認したいポイントを紹介します。
システム会社のリプレイス実績
ECシステムの乗り換えでは、各EC事業者ごとにさまざまなケースがあり、柔軟な対応が求められます。
たとえて言うなら、新築の物件を建てるより、リフォーム工事のほうが不確定要素も多く、実際に工事に取り掛かってみないとわからないことが多い、ということに似ているかもしれません。
システムのリプレイスは、新規のシステム導入と違って、現在進行形の店舗運営を止めずにできるかどうかや、現在できていることを引き継ぐことができるのかなど、対応力が問われます。
乗り換え実績が豊富なシステム会社を選べば、過去の対応経験をもとに、その事業者にとってどのような導入が適しているのか、柔軟な提案ができるため、リプレイス実績が多い会社を選ぶことをおすすめします。
連携させたいシステムとの相性
恐らく多くの場合、WMSやPOS、基幹システムなど、さまざまな外部システムを連携してEC運営を行っていると思います。
一元管理システムによっては、外部システムとの相性が悪かったり、連携できないといったこともありますので、自社で連携させたいシステムに対応しているかどうかも確認しておきましょう。
運営会社の信頼性
システムリプレイスは事業者にとって一大プロジェクトです。
乗り換え後はそう頻繁に変えることは難しいですし、急にサービスが終了することがあってはなりません。システムの運営会社は信頼できるところかどうかも押さえておきたいポイントです。
たとえば、EC一元管理システム「ネクストエンジン」は弊社NE株式会社が運営するシステムですが、親会社Hamee株式会社は東証プライム市場上場しており、ネクストエンジン契約者数は5,772社、利用店舗数45,937店（2023年4月末時点）で導入実績も豊富にあります。
さらに、ネクストエンジンで取り扱う2022年度の年間流通総額は1兆2,062億円（国内総額の約10％）で、多くのEC事業者様に支持いただいています。
こうした導入実績数や年間流通額などは、信頼できる運営会社選びの1つの指標になります。
サポート体制
システムの乗り換えでは、データ移行など対応すべきことも多く、導入したシステム会社のサポートが重要になってきます。
契約までは親身に連絡をくれたのに、いざ運用で解決すべき問題が発生してサポートをお願いしたいのに、なかなか連絡がつかない！……なんてことでは困ってしまいます。
後悔しないシステムリプレイスには親身なサポートサービスが欠かせません。
リプレイスを後悔してしまう例
失敗しないシステム乗り換えのためには、“失敗してしまった”例から学ぶことは多いです。システムリプレイスにどんな落とし穴があるのかご紹介します。
①これから目指す多店舗展開に対応できなかった…
売り上げアップのために出店店舗を増やすことにしたのに、対応しているモール・カートが限られていて後悔……
多くのEC事業者の皆さんの中には、お客様との接点を増やし、売り上げアップするために、出店店舗を増やしたいと考えている方は多いと思います。
順調に新規出店を果たし、さらに拡大していこう！という段階で、システムが目指すモール・カートに対応しておらず、出店を諦めるか、システムを再び乗り換えるのか……そんな後悔をされるEC事業者の方もいらっしゃいます。出店拡大を視野にいれているなら、対応モール・カートの数も考慮しておきましょう。
②サポートにつながらなくて不安…
日々のEC運営で処理がうまくいかなったり、不具合を感じたときにすぐ対応したいのに、サポート窓口につながりにくくて後悔……
システムリプレイスの設定まではサポートが手厚かったとしても、運用開始後にも起こるトラブルや疑問をすぐ解決できないのでは充分なサポート体制といえません。
また、サポートチャネルがメールだけでは、実際の画面を共有してフォローしてもらえませんし、電話対応では受付時間帯は長くてもつながりにくいのでは意味がありません。サポートの質も重視しましょう。
③サービスが終了してしまう!?
突然のサービス終了を知らされてしまった！これからどうしたら……!?
楽々通販２のニュースはEC事業に携わる人にとって大きな衝撃でした。サービスの突然の終了はめったにあることではないですが、運営会社から事前にシステム終了が発表されることは珍しいことではありません。
一元管理システムは毎日運営に使用するものですので、システム導入社数や利用店舗数、年間流通額などを比較して、安心して長く利用できるような運営会社を選びましょう。
まとめ 現状把握をしっかり行いリプレイスを成功させよう！
一元管理システムのリプレイス（乗り換え）について解説しました。
システムリプレイスに失敗しないためには、
- 目的を明確にする
- 現在のシステムの課題をリストアップ・優先度を整理
- 現在のシステムの全体像・運用フローを明確にする
- これから先の事業展開を意識する
などの事前の洗い出しが重要です。
システムの乗り換えによって、EC業務の効率化が進み、売り上げにもつながるように準備して臨みましょう！
EC一元管理システムの乗り換え先比較でお迷いでしたら以下から「一元管理システム徹底比較ガイド」が無料でダウンロードできますので、お気軽にご利用ください。
一元管理システムの乗り換えならネクストエンジン！
さまざまな一元管理システムがありますが、システムの乗り換えでしたら「ネクストエンジン」をおすすめします。
ネクストエンジンは初期費用0円、月額基本料金3,000円からはじめられ、店舗がどれだけ増えても使った分だけの従量課金制のため、ECをはじめたばかりの方や小規模事業者の方から、多店舗運営をされている方まで幅広いEC事業者様にご満足いただける料金設定です。
システムの乗り換えについてはこちら（「乗り換えをご検討されている方へ」）のページもご参考ください。
また、以下からネクストエンジンユーザー様のリプレイス時のリアルなお話をご覧いただけます！
ネクストエンジンの強み
ネクストエンジンの強みは大きく分けて3つあります。
- EC現場から生まれた機能を豊富に搭載！市場の変化に対応したアップデートも
- 連携できるシステムが業界最大級
- 変化に強い拡張性を持ち、長期間の利用が可能
以下に詳しくご説明します。
なお、社内稟議用の資料は以下から無料でダウンロードできます。こちらもぜひご利用ください。
その１｜EC現場から生まれた機能を豊富に搭載！市場の変化に対応したアップデートも
ネクストエンジンは、Hamee株式会社（証券コード：東証プライム 3134）がECを運営する中で悩みや課題に直面し、「もっと業務を楽しくしたい」という現場の声から生まれたシステムです。
ECの現場から生まれたシステムのため、店舗運営のリアルな課題や悩みを反映した機能を200以上搭載。EC現場の「あれ」も「これ」もまとめて効率化し、解決するお手伝いができます。
EC運営がもっと簡単に、もっと楽しくなります！
その２｜連携できるシステムが業界最大級
ネクストエンジンはAmazonや楽天市場といった主要モールはもちろん、対応モール・カートは業界最多を誇り、将来的に店舗を増やしたいとなった場合にも対応できます。
倉庫・WMS連携や決済サービス連携、POS連携、基幹システム連携など各種のサービス・システムとの連携も柔軟に対応できます。
「出店モールを増やしたい！」「使用するレンタルカートを変えたい！」「社内で使っているシステムと連携したい！」など皆様の「したい」の実現をサポートできます。
その３｜変化に強い拡張性を持ち、長期間の利用が可能
変化の激しいEC市場で勝ち抜くためには、変化に対応していくことが不可欠です。
連携サービスの多さだけでなく、ネクストエンジンはアプリによる機能拡張も可能です。
今後EC運営を変更することになっても、システム自体は変えることなく対応できるため、安心して長くご利用いただけるシステムです。
乗り換えの実績も多数！データ移行も安心
ネクストエンジンは豊富な乗り換え実績があり、これまでさまざまな事業者様のお手伝いをしてまいりましたので、安心してお任せいただけます。
リプレイスではEC事業者様ごとにそれぞれの課題があります。ネクストエンジンでは、事業者様一人ひとりに向き合って対応しています。実際にネクストエンジンにリプレイスされた事業者様からは「設定自体に関する質問や疑問に関して、大量の質問を投げさせて頂いたのですが、すぐに返してくれたので助かりました」といったお声もいただいており、サポート面でも安心してご利用いただけます。
また、多くの方が心配されるデータ移行についても、上記とは別の事業者様からは「手作業でデータを打ち直すような面倒な作業が発生したわけでもなく、問題なくデータを移行することができました」というお声をいただいています。
ネクストエンジンについてさらに詳しくは、以下から３点セットの資料が無料でダウンロードできます。ぜひお気軽にご利用ください。
楽天市場に出店したものの、アクセス数や売り上げがなかなか思うように伸びずに悩んでいませんか？ そんなEC事業者の方におすすめなのが楽天広告です。
楽天広告を利用してみたいとは思っているけど、たくさん種類があって、どれを運用したらいいかわからない！
そんなお声にお応えして、本稿では楽天広告の種類や費用、自社に合った選び方や運用のポイントを解説します。
楽天店舗運営でなぜ広告が大切なのか
具体的な楽天広告の種類の説明に入る前に、まずなぜ楽天広告がアクセス数や売り上げを増やすために重要となってくるのかを押さえておきましょう。
ECの売り上げを因数分解すると、以下の公式で表わすことができます。
売り上げ＝アクセス人数×購入率×客単価
売り上げを伸ばすには、アクセス人数、購入率、客単価、すべての項目が影響しあうため、どれも軽視できませんが、広告の配信によって効果が出やすいのは「アクセス人数」です。
そのため、売り上げの伸び悩みが課題なら、楽天広告を利用してアクセス人数を増やすことができれば、上記の公式にあるように、売り上げを伸ばすことができるのです。
また、広告運用では自社のROAS（Return On Advertising Spend／広告の費用対効果）の基準を決めておくと、どの広告が適しているか決める際に役立ちますのでおすすめです。
ROASについては以下の記事で解説していますので、ぜひご参考ください。
楽天広告のタイプ
楽天広告の種類はたくさんありますが、大きく「成果報酬型広告」と「掲載型広告」に分けることができます。
成果報酬型広告
成果報酬型広告とは、クリックやクーポンコードの取得など、実際の成果に応じた費用が発生するタイプの広告です。
具体的には「RPP広告」、「クーポンアドバンス広告」、「楽天CPA広告」、「ターゲティングディスプレイ広告」が挙げられます。
費用が発生するのは何らかの成果が出た後になり、余分な料金がかからず、費用対効果がわかりやすいといえます。
掲載型広告
掲載型広告とは、パソコンやモバイルサイト上の広告枠に一定期間広告を表示するものです。ディスプレイ広告とも呼ばれ、楽天市場のトップページやイベント・特集ページなど、目立つ場所に掲載されます。
掲載場所や期間によって費用が決められており、基本的に固定費用が発生します。また、広告データの入稿作業も必要になります。
街の看板広告など一般的な広告掲載イメージと近いといえるでしょう。
楽天広告では「楽天市場広告」や「特別大型企画」広告が該当します。
楽天広告のそれぞれの特徴は？費用やメリット・デメリットは？
大まかな分類を把握できたところで、楽天広告それぞれの特徴と費用、メリット・デメリットを見ていきましょう。
成果報酬型
RPP広告（検索連動型広告）
RPP広告（検索連動型広告）とは、楽天出品商品の中から、ユーザーの検索キーワードと関連性の高い商品を楽天側で自動で選出し、楽天市場内外で配信される広告です。
ユーザーの検索に紐づいた広告が掲載されるため、購入意欲の高いユーザーに対して低価格でアプローチできる点がメリットです。
費用は１クリック10円からとなっており、クリック発生時に課金されます。月額の広告予算を設定できるため、予算を超えてしまう心配もありません。
また、RMSに登録されている商品情報に連動しているため、広告の原稿を新たに作成し入稿する必要がなく、手間がかからないため、初めて楽天広告を利用する店舗におすすめです。
ただし、いつ・どのタイミングで掲載されるかは店舗側では指定することはできません。人気のキーワードの単価は高くなる傾向にあるので注意が必要です。
クーポンアドバンス広告（運用型クーポン広告）
クーポンアドバンス広告とは、楽天IDでログインしているユーザーに対して、「クーポンが使えるおすすめ商品」や「あなたにおすすめのクーポン」として検索画面の目立つ場所に表示されるクーポン付き広告のことです。
ユーザーがクーポンを獲得した時点での課金費用と、ユーザーが購入した際の割引費用がかかりますが、値引き率は4%から店舗側で設定することができます。
ユーザーの過去の購買・閲覧・お気に入りデータやユーザーが検索したキーワードをもとに購入意欲の高いユーザーを選定して表示されるため、確度の高いアプローチをすることができるのがメリットです。クーポンを配信する商品の指定や除外も可能です。
デメリットとしては、クーポンの割引費用が店舗側の負担となるため、入札単価と合わせるとRPP広告に比べて費用が高くなりやすいことです。ただ、RPPでの入札価格が高騰しているキーワードでは、クーポンアドバンス広告のほうが割安になることもあります。
なお、店舗によっては既に発行しているクーポンとの調整が必要になるため、注意が必要です。
楽天CPA広告（効果保証型広告）
季節の特集ページやお買い物マラソンなどの大型セールに適した商品が選定され、ジャンルトップページや特集・イベントトップページの「おすすめピックアップ」、楽天メールマガジンのページなどに掲載される広告です。
掲載広告経由での売り上げに対して20%の料金が発生する仕組みで、「RPP広告」や「クーポンアドバンス広告」と異なり、クリック課金ではなく、購入（売り上げ）につながったものだけに広告費用が割け、ROAS 500%が保障されています。ただし、その分広告費としては割高なのがデメリットです。
RPP広告とクーポンアドバンス広告と同様に入稿の手間が不要です。
なお、配信先の指定はできないため、どのページに掲載されるかは店舗側はコントロールできません。
ターゲティングディスプレイ広告
ターゲティングディスプレイ広告とは、店舗側が指定したユーザーセグメント（年齢や性別といった属性、閲覧・購入履歴などの区分で分けた集まり）に対して表示するバナー広告のことです。掲載場所は閲覧履歴や、ランキング、商品レビューページなど随時更新されています。
Vimp（ビューアブルインプレッション）課金方式という、広告の50%以上がユーザーに1秒以上表示された際、設定された配信単価に応じて課金される仕組みです。
費用は0.75～10円/Vimpの入札制となっており、最低予算は5万円からです。
RPP広告などのクリック課金方式とは異なり、広告の表示で費用は発生しますが、画面スクロール中に一瞬表示されるようなケースは除外されるため、無駄のない広告運用が期待できます。
また、店舗側がアプローチしたいセグメント条件で配信ができることと、広告データ入稿が必要な分、目的に応じた自由なデザインで作成ができることがメリットとして挙げられます。
掲載型広告
楽天市場広告
楽天市場広告とは、楽天市場のトップページやジャンルページなどに一定の期間掲載される広告のことです。
広告デザインも自社の意図に合わせて作成できるため、認知度を高めたいブランドや商品について幅広いユーザーにアプローチできるのがメリットです。また、成果報酬型広告と異なり、入稿すれば必ず指定の期間に指定の枠で掲載されます。
デメリットとしては、成果報酬型広告と異なりターゲットが絞られていないため、流入するユーザーは購入意欲が必ずしも高くなく、費用対効果を合わせるのが難しい点です。
特別大型企画
特別大型企画には「大口予算枠」と「超目玉枠」があり、どちらも広告予算に余裕があり、既に売上実績のある店舗向けの広告です。
大口予算枠は楽天市場広告と同様に固定課金制で、楽天スーパーセールやお買い物マラソンなどの期間に掲載される、200万円以上の広告枠です。
広告予算が高額なため対象となる店舗は限られますが、楽天スーパーセールやお買い物マラソン中には、いつも楽天市場を利用しないユーザーも来店するため、短期間で売り上げにつながる点がメリットです。楽天側から調整が入るため、希望の広告枠に出稿できないこともあります。
超目玉枠は楽天が開催するイベントを盛り上げるための協賛商品が掲載される「広告費が無料」の広告です。
楽天の大型イベントは店舗の多くが割引やポイントアップに参加することで成立しているため、力のある店舗に協力してもらいたい楽天運営側の事情があります。
そのため、割引セールを実施するなどの一定の条件で、超目玉枠の広告枠を無料で提供します。ただ、掲載は過去の売上実績などで楽天が選定するため、必ず掲載できるとは限りません。
なお、楽天SKUプロジェクト移行後の広告入稿については、今までの商品単位での入稿に加え、SKU単位でも入稿できるようになっています。一部の広告枠では、SKU間で価格が差がある場合、商品単位では入稿できない場合がありますのでご注意ください。
SKUプロジェクトについては以下の記事で解説しています。
自社に合った楽天広告の選び方
どの広告を選ぶか迷ったら、まずは自社の状況に合わせるのがおすすめです。
また、取り扱っている商品が、食品や単価が安い、もしくは購入頻度の高い商品であれば、衝動買いされる傾向があるため、掲載型広告も向いています。
一方、家電やブランド品など購入頻度の低い商品は、目的を持って検索して購入に至ることが多いため、成果報酬型広告が効果的です。
店舗の状況に合わせた広告を選ぶ
はじめたばかり・楽天広告を初めて利用する場合
楽天市場に出店したばかりであったり、楽天広告を初めて利用するなら、低予算ではじめられ、広告データの入稿なども不要な成果報酬型広告が適しているでしょう。
月額の予算も設定できるため、広告費の把握も簡単ですし、既に商品購入を検討しているユーザーに向けた広告のため、広告費ばかりかさんでアクセス人数増加や売り上げにまったくつながらない！ということも避けられます。
とくに初めて楽天広告を利用するなら「RPP広告」がおすすめです。
売り上げ拡大中・新たな層にアプローチしたい場合
店舗の売り上げが拡大している時期であれば、広告の予算を戦略的に確保し、成果報酬型広告に加えて、楽天市場広告も出稿していきましょう。
幅広い層に向けた広告を掲載することで、自社のブランドや商品の認知を高め、新たなユーザー層にアプローチできます。
まとめ｜自社に合った楽天広告運用で売上UP！
楽天広告の種類や費用といった解説をしましたが、自社に楽天広告のどの広告が向いているかイメージが湧いてきましたでしょうか？
楽天広告にはそれぞれに特徴があり、
- 広告予算や店舗の売り上げなど自社の状況
- 取り扱い商品のタイプ
などを把握してから自社の状況にあった広告を選び、運用することが大切です。
EC運営はシステム導入でもっとラクになる！
楽天広告の運用でアクセス数を増やし、売り上げを伸ばすことができるようになると、事業者様によっては、注文の増加に受注処理や発送が追い付かなくなってしまうケースもあります。
売り上げが増えてもスタッフが疲弊してしまっては、さらなる挑戦に向かうことができません。
そんな事業者の皆様におすすめしたいのが、EC運営の受注管理や在庫管理、商品登録などをぐっとラクにしてくれるEC一元管理システムの導入です。
一元管理システムやOMSのサービスについては以下の記事でも紹介しています。
楽天市場との連携もスムーズ！EC一元管理システムならネクストエンジン
さまざまなシステムがあるなかで、EC一元管理システム「ネクストエンジン」はEC事業者の皆様の運営をもっとラクにする機能が充実しています。
おもな機能は以下のとおりです。
など
対応モール・カートは楽天市場やアマゾンといった主要モールはもちろん、多くのモール・カートに対応していますので、これから多店舗運営を目指す方にも安心してお使いいただけます。
楽天市場との連携もスムーズに行えますし、楽天RSLをご利用中であれば、ネクストエンジンとRSLを連携させることで、楽天以外の店舗で販売した商品もRSLから発送可能になります。
また、気になる楽天SKUプロジェクトについても対応しておりますので、移行された方も各機能をご利用いただけます。楽天SKUプロジェクトに関しては以下の記事でも詳しく解説しています。
ネクストエンジンの概要については以下から無料でダウンロードできますので、ぜひお気軽にご覧ください。
【本記事の監修者】
戸田 成章
NE株式会社 コンサルティング事業部 ソリューションパートナー部 マネージャー
2013年よりWEB制作およびEC支援の企業で５年勤め、2018年Hameeコンサルティング㈱に入社。シニアコンサルタントとして中小〜大手企業様と幅広くコンサルティングを担当し、200店舗以上の実績を持つ。
